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第1章-4:材料費の計算②(消費量の計算)



消費量の計算方法

計算期間 今回は消費量の計算だけど、これにも複数の方法があるんだね。

はい。材料の消費量を計算する方法として、次の2つがあります。

継続記録法(原則)

継続記録法は、材料の購入だけでなく払出についても帳簿に記録する方法です。

また、月末には帳簿記録から帳簿棚卸数量(=月初数量+購入量-消費量)を計算し、実地棚卸(実際に材料の数量を数えること)を行うことによって、実地棚卸高と帳簿棚卸高との差額を棚卸減耗として把握します。

棚卸計算法(簡便的な方法)

棚卸計算法は、材料の購入についてのみ帳簿に記録する方法で、払出に関しては帳簿に記録しません。

計算期間 じゃあ、どうやって払い出した数量を計算するの?

払出数量(消費量)は、月末に実地棚卸を行うことによって実地棚卸数量を把握し、月初数量および当月購入量の合計と実地棚卸数量との差で求めます。

計算期間 なんかよくわかんないなぁ。。。

それでは実際に計算してみましょう。


継続記録法による消費量の計算

例題

次の資料を参考に、当月の材料費を答えなさい。なお、消費量の計算は継続記録法を採用している。

1.材料元帳の要約

日付 摘要 数量 単価 金額
1日 前月繰越 300個 @¥1,000 ¥300,000
10日 受入 900個 @¥1,100 ¥990,000
15日 払出 800個

2.消費価格の計算は先入先出法による。

3.月末に実地棚卸を行ったところ、実地棚卸数量は300個であった。

解答

継続記録法では、材料の購入だけでなく払出に関しても帳簿に記録するので、月初数量および購入量の合計と払出量との差によって帳簿棚卸数量を計算することができます。

帳簿棚卸数量 = 月初数量300個 + 購入量900個 - 消費量800個 = 400個

本来であれば帳簿棚卸数量と実地棚卸数量は一致するはずですが、盗難や紛失などによって、実地棚卸数量が帳簿棚卸数量を下回ることがあります。

この帳簿棚卸数量(400個) と実地棚卸数量(300個)との差(100個)は棚卸減耗として処理します。

継続記録法による材料費の計算1

先入先出法では古いものから無くなっていくと仮定するので、棚卸減耗(および月末有高)は10日受入分の単価(@¥1,100)で計算します。

棚卸減耗 =(帳簿棚卸数量400個 -実地棚卸数量300個)× @¥1,100 = ¥110,000

材料の棚卸減耗損は、正常な量(通常生じると思われる程度の量)であれば、製造間接費(間接経費)として処理します。

借方科目 金額 貸方科目 金額
製造間接費 110,000 材料 110,000

最後に、当月の材料費は貸借の差額で求めます。

継続記録法による材料費の計算2

棚卸計算法による消費量の計算

例題

次の資料を参考に、当月の材料費を答えなさい。なお、消費量の計算は棚卸計算法を採用している。

1.材料元帳の要約

日付 摘要 数量 単価 金額
1日 前月繰越 300個 @¥1,000 ¥300,000
10日 受入 900個 @¥1,100 ¥990,000
15日 払出

2.消費価格の計算は先入先出法による。

3.月末に実地棚卸を行ったところ、実地棚卸数量は300個であった。


解答

棚卸計算法では材料の払出については記録しないので、月初数量および当月購入量の合計と実地棚卸数量との差によって当月消費量を求めます。

棚卸計算法による材料費の計算

計算期間 ありゃ?この方法だと棚卸減耗がわからないよ。

はい、そのとおり。試験には直接関係のない参考知識となりますが、それに関する話をここで簡単にしておきたいと思います。


(参考)継続記録法VS棚卸計算法

継続記録法の特徴

継続記録法は、材料の払出に関しても帳簿に記録する必要があるので、事務手続に手数を要するというデメリットがありますが、帳簿記録によって正確な消費量が集計できるというメリットがあります。

また帳簿棚卸高を把握できるので、実地棚卸高との差額から棚卸減耗を計算することができ原価管理などに優れているというメリットもあります。

このようなことから、重要性の高い主要材料費や買入部品費などは継続記録法によることが一般的となっています。

棚卸計算法の特徴

棚卸計算法では材料の払出に関しては記録をつけないので、事務手続が簡便であるというメリットがあります。しかしその反面、棚卸減耗が消費量の中に含まれてしまい正確な消費量を把握できないというデメリットがあり、正確な製品原価の計算や原価管理といった面で問題があるといえるでしょう。

継続記録法と棚卸計算法の比較

計算期間 なるほど。だから継続記録法が原則ってことになってるのか。

ただし金額的に重要性の低い補助材料費などは、手続の簡便化という面を重視して棚卸計算法による場合もあります。




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 第0章:工業簿記のアウトライン
 第1章:費目別計算
 第2章:個別原価計算①
 第3章:製造間接費の予定配賦
 第4章:個別原価計算②
 第5章:総合原価計算①
 第6章:総合原価計算②
 第7章:総合原価計算③
 第8章:総合原価計算④
 第9章:工業簿記の財務諸表
 第10章:標準原価計算
 第11章:CVP分析と直接原価計算
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