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第2章-4:個別原価計算における仕損の処理

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仕損費の処理方法

検査の結果、不合格品とされた製品のことを仕損品といいます。要するに失敗品のことです。

仕損品を製造するのにも、もちろん原価は発生するので、この仕損品を製造するためにかかった原価(仕損費)の扱いが問題になります。

仕損が発生した場合、その対応として以下のようなケースが考えられますが、それぞれのケースによって会計処理の方法も異なってきます。

①補修を行う場合

仕損品を補修することで合格品とすることができるのであれば、その補修にかかった原価を集計しそれを仕損費とします。この仕損費はもとの製造指図書へ賦課します。

②代品を製造する場合

代品を製造する場合は、新たに製造指図書を発行して製造することになります。この場合、旧製造指図書の原価のすべてが仕損費となります。この仕損費は新たな製造指図書へ賦課します。

なお、仕損品に処分価値がある場合には、その評価額(売却価額など)を見積もって製造原価から控除します。


仕損品への対応 仕損費となる金額 仕損費の処理
①補修 補修にかかった原価 もとの製造指図書へ賦課
②代品を製造 旧製造指図書の原価すべて 新たな製造指図書へ賦課
※処分価値がある場合には、その見積評価額を製造原価から控除

つまり、どちらのケースも良品の方に賦課すればいいということです。


仕損費の処理の例題

次の資料に基づいて、原価計算表(小計欄以下)を完成させなさい。

1.当月の原価計算表は次のとおりである。なお、すべて当月中に完成している。

#100 #200 #100-1 #200-1 合 計
直接材料費 160,000 50,000 20,000 100,000 330,000
直接労務費 230,000 70,000 15,000 170,000 485,000
製造間接費 310,000 100,000 15,000 330,000 755,000
小計 700,000 220,000 50,000 600,000 1,570,000
評価額
仕損費
合計

2.仕損の発生状況は、次のとおりである(いずれも正常な仕損である)。

①指図書#100について仕損が発生したが、補修により合格品となった。指図書#100-1は、この補修に対して発行した補修指図書である。

②指図書#200は注文量全部が仕損となった。そこで指図書#200-1を発行して代品を製造した。なお、仕損品は¥70,000で外部に売却できる見込みである。


問題の解き方

補修のケース

まず、補修指図書#100-1に集計された原価¥50,000は、#100の補修にかかった原価を表しています。

したがって、この金額が#100の仕損費となるので、#100の製造指図書へ賦課します。

代品製造のケース

次に、#200-1は#200の代品製造のために発行された製造指図書です。

#200については、その全部が仕損になったのでこれが#200-1の仕損費となります。したがって、旧製造指図書#200に集計された原価を#200-1へ賦課します。

なお仕損品に評価額がある場合には、旧製造指図書に集計された原価から仕損品の評価額を控除したものが仕損費となります。

#200-1の仕損費 = 旧製造指図書(#200)に集計された原価 - 仕損品評価額
         = ¥220,000 - ¥70,000
         = ¥150,000

よって、原価計算表は次のようになります。

#100 #200 #100-1 #200-1 合 計
直接材料費 160,000 50,000 20,000 100,000 330,000
直接労務費 230,000 70,000 15,000 170,000 485,000
製造間接費 310,000 100,000 15,000 330,000 755,000
小計 700,000 220,000 50,000 600,000 1,570,000
評価額 △70,000 △70,000
仕損費 50,000 △150,000 △50,000 150,000
合計 750,000 750,000 1,500,000
備考 完成 #200-1へ #100へ 完成

仕損費の処理方法

※補修指図書#100-1の原価はもとの製造指図書#100へ、旧製造指図書#200の原価(評価額控除後)は新製造指図書#200-1へ、それぞれ仕損費として賦課されます。




ポイントチェック!

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1.検査の結果、不合格品とされた製品のことを仕損品といい、仕損品を製造するためにかかった原価を仕損費という。

2.仕損費の処理方法
①補修を行う場合
→補修にかかった原価が仕損費となり、これをもとの製造指図書へ賦課する。
②代品を製造する場合
→ 旧製造指図書の原価すべてが仕損費となり、これを新たな製造指図書へ賦課する。仕損品に処分価値がある場合には、その見積評価額を製造原価から控除する。


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