銀行勘定調整表の作成方法
銀行勘定調整表の作成方法には、①両者区分調整法（適正残高調整法）、②企業残高基準法、③銀行残高基準法という３つの方法がありますが、基本となるのが①両者区分調整法ですので、まずこれをしっかりとマスターしてください。
②企業残高基準法と③銀行残高基準法は、両者区分調整法との違いを理解していれば大丈夫だと思います。
両者区分調整法による銀行勘定調整表
両者区分調整法とは、企業側の当座預金勘定残高と銀行側の銀行残高証明書残高のそれぞれの不一致原因を調整して、適正な当座預金残高を求める方法です。
この方法で調整されたものが適正な当座預金勘定残高となるので、この金額が貸借対照表上（もしくは決算整理後残高試算表）の当座預金勘定の金額となります。
例題
決算日現在の当座預金勘定残高は￥189,500、銀行残高証明書残高は￥191,500である。調査の結果、不一致の原因が次のように判明した。両者区分調整法によって、銀行勘定調整表を作成しなさい。
【不一致の原因】
①仕入先に対して振り出した小切手￥1,000がいまだ銀行に呈示されていない。
②買掛金の決済のために振り出した小切手￥800が金庫に保管されたままになっていた。
③買掛金の代金￥1,900が当座預金から引き落とされていたが、当社に連絡未達のため未記入になっていた。
④当座預金口座へ￥500預入れたが、銀行の営業時間外であったため翌日入金処理となっていた。
⑤得意先からの売掛金の振込額￥1,300を貸借逆に記帳していた。
解答・解説
ここでもう１度、銀行側と企業側の調整項目をおさらいしておきます。
| （１）銀行側の調整項目 | |
|---|---|
| ①未取付小切手 | 銀行残高証明書残高を（－） |
| ②時間外預入 | 銀行残高証明書残高を（＋） |
| （２）企業側の調整項目（修正仕訳が必要となるもの） | |
|---|---|
| ①未渡小切手 | 当座預金勘定を（＋） |
| ②連絡未達 | 当座預金勘定を（＋）or（－） |
| ③誤記入 | 当座預金勘定を（＋）or（－） |
したがって、両者区分調整法によって銀行勘定調整表を作成すると次のようになります。
なお、企業側の調整項目（銀行勘定調整表の向かって左側）については、企業側において修正仕訳が必要になります。修正仕訳が必要なものについては、当座預金勘定の相手科目の修正も必要になるので注意してください。
※銀行勘定調整表の形式については決まったものがあるわけではありませんので、銀行勘定調整表の作成問題が出題された場合は、解答用紙などに記載されている形式に応じて作成してください。
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