両者区分調整法とは？
銀行勘定調整表の作成方法
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不一致の原因と調整方法はわかったから、次は銀行勘定調整表の作成方法を教えて。 |
銀行勘定調整表の作成方法には、①両者区分調整法（適正残高調整法）、②企業残高基準法、③銀行残高基準法という３つの方法があります。
この中でも基本となるのが①両者区分調整法で、試験での出題頻度からいっても最も重要となります。
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じゃあ、まずは両者区分調整法をしっかりとマスターしないとね。 |
はい。②企業残高基準法と③銀行残高基準法は、両者区分調整法との関係を理解していれば問題ないと思います。
両者区分調整法による銀行勘定調整表
両者区分調整法とは、不一致の原因を企業側と銀行側の両者の立場から調整し、適正な残高となるように当座預金の金額を修正する方法です。
両者区分調整法による銀行勘定調整表は一般に次のような形をしています。
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なんかT勘定みたいな形をしてるね。 |
まず、左側の一番上には企業における（決算整理前の）当座預金勘定残高（帳簿残高）を記入し、右側の一番上には銀行残高証明書の残高を記入します。
不一致の原因のうち修正仕訳が必要なもの（誤記入、連絡未通知、未渡小切手）については左側に記入していき、当座預金勘定残高を加減して適正残高に調整します。
また、不一致の原因のうち修正仕訳が不要なもの（時間外預入、未取付小切手、未取立小切手）については右側に記入していき、銀行残高証明書の残高を加減して適正残高に調整します。
なお、このように調整された適正な当座預金勘定残高は必ず左右で一致します。また、この金額が決算整理後残高試算表もしくは貸借対照表における当座預金勘定の金額となります。
両者区分調整法による銀行勘定調整表の作成
それでは例題を使って実際に両者区分調整法による銀行勘定調整表を作成してみましょう。例題の【不一致の原因】は、これまで学習してきたものと同じですので、処理方法を忘れた人はもう一度復習しておいてください。
例題
決算日現在の当座預金勘定残高は￥178,100、銀行残高証明書残高は￥178,500である。調査の結果、不一致の原因が次のように判明した。両者区分調整法によって、銀行勘定調整表を作成しなさい。
【不一致の原因】
①仕入先に対して振り出した小切手￥1,000がいまだ銀行に呈示されていない。
②買掛金の決済のために振り出した小切手￥500と、広告宣伝費の支払いのために振出した小切手￥300が金庫に保管されたままになっていた。
③買掛金の代金￥1,500が当座預金から引き落とされていたが、当社に連絡未達のため未記入になっていた。
④当座預金口座へ￥500預入れたが、銀行の営業時間外であったため翌日入金処理となっていた。
⑤得意先からの売掛金の振込額￥1,300を貸借逆に記帳していた。
⑥銀行に預け入れていた小切手￥2,000が未取立てであった。
解答・解説
ここでもう１度、不一致の原因となるものとその処理方法を簡単におさらいしておきます。
・修正仕訳が必要なもの（銀行勘定調整表の左側に記入されるもの）
| 誤記入 | 当座預金勘定を（＋）or（－） |
| 連絡未通知 | 当座預金勘定を（＋）or（－） |
| 未渡小切手 | 当座預金勘定を（＋） |
・修正仕訳が不要なもの（銀行勘定調整表の右側に記入されるもの）
| 時間外預入 | 銀行残高証明書残高を（＋） |
| 未取付小切手 | 銀行残高証明書残高を（－） |
| 未取立小切手 | 銀行残高証明書残高を（＋） |
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こう一度に出されると、どれがどれかわかりにくいや。。。 |
はい。したがって、丸暗記ではなくきちんと理解することが必要になります。それでは順番に見ていきましょう。
①は「いまだ銀行に呈示されていない」という文言から、未取付小切手であることがわかります。したがって、銀行勘定調整表の右側の減算項目に記入します。
②は「金庫に保管されたままになっていた」という文言から、未渡小切手であることがわかります。したがって、銀行勘定調整表の左側の加算項目に記入します。
③は「連絡未達のため」という文言から、引落の連絡未通知であることがわかります。したがって、銀行勘定調整表の左側の減算項目に記入します。
④は「銀行の営業時間外であったため」という文言から、時間外預入であることがわかります。したがって、銀行勘定調整表の右側の加算項目に記入します。
⑤は「貸借逆に記帳していた」という文言から、誤記入であることがわかります。したがって、銀行勘定調整表の左側の加算項目に記入します（修正仕訳の方法については前ページを参照してください）。
⑥は「未取立てであった」という文言から、未取立小切手であることがわかります。したがって、銀行勘定調整表の右側の加算項目に記入します。
なお、修正仕訳が必要なものについては、それによって当座預金勘定およびその相手科目の帳簿上の金額が変わってくるということに注意してください。
以上のことを踏まえて、両者区分調整法によって銀行勘定調整表を作成すると次のようになります。
※銀行勘定調整表の形式について決まったものがあるわけではありませんので、銀行勘定調整表の作成問題が出題された場合は、解答用紙などに記載されている形式に応じて柔軟に対応してください。
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