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第4章-6:減価償却費の仕訳方法②(直接法)



購入年度の処理

face01 前回は途中で寝ちゃったから、今回はしっかり勉強するぞ!

はい。それでは前回と同じ例題を使って説明していきます。

例題 次の資料に基づいて建物の減価償却費を計算しなさい。なお、当期は×1年12月31日を決算日とする1年間である。

【資料】
取得日:×1年4月1日
取得原価:¥120,000
耐用年数:20年
残存価額:取得原価の10%
減価償却方法:定額法
記帳方法:直接法

・減価償却費=¥120,000×0.9×9か月/240か月=¥4,050

直接法による仕訳

直接法は、減価償却累計額勘定を使わずに価値の減少分(減価償却費)を直接固定資産の取得原価から控除する方法です。

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 4,050 建物 4,050

直接法では、減価償却費を固定資産の取得原価から直接減額するので、固定資産の各勘定の金額は簿価を表すことになります。

建物勘定(1年目)

要するに、直接法では固定資産の取得原価から直接、価値の減少分を控除して、「現時点での固定資産の価値はこれだけですよ」という情報のみを表示するわけです。

貸借対照表における表示方法

貸借対照表に表示する場合、固定資産の取得原価を明示して、そこから各科目別に価値の減少分を間接的に控除する形式で表示するのが原則です。

したがって、前ページで学習した間接法による貸借対照表の表示方法を知っていれば、試験上は問題ないでしょう。


購入2年目以降の処理


例題 ×2年12月31日の決算となり、上記の建物について減価償却を行う。

・減価償却費=¥120,000×0.9×12か月/240か月=¥5,400

直接法による仕訳

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 5,400 建物 5,400

直接法では減価償却費を建物の取得原価から直接控除します。したがって、取得原価から×1年度の減価償却費と×2年度の減価償却費を減額した金額(簿価)が建物勘定の金額となります。

建物勘定(2年目)

face04 Zzz。。。。。。



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