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日商簿記3級無料問題集

問題4-5:固定資産の勘定記入問題



問題

以下に示すのは、備品に関する記帳を(a)間接法によった場合と(b)直接法によった場合の勘定記入である。( )には適当な金額を、[ ]には「前期繰越」または「次期繰越」もしくは適切な勘定科目を記入しなさい。なお、当期は×5年12月31日を決算日とする1年間である。

(a)間接法によった場合

(b)直接法によった場合

(備考)備品はすべて×4年7月1日に¥400,000で一括取得したものであり、残存価額を取得原価の10%、耐用年数8年とする定額法によって減価償却をしている。



※解答・解説はこの下にあります。











解答

答え

(a)間接法によった場合

(b)直接法によった場合




解説

本問は間接法と直接法による記帳方法の違い、特に備品勘定の金額が何を表しているのかを理解できているかどうかがポイントになります。

間接法では備品勘定の金額は取得原価のままとし、評価勘定である備品減価償却累計額を使って、過年度の減価償却費の累計額を間接的に控除します。

一方、直接法では備品勘定の金額から直接、減価償却累計額を控除します。したがって、直接法における備品勘定の金額は簿価(取得原価-減価償却累計額)を表すことになります。


備品勘定は資産の項目なので、前期繰越(期首残高)は借方に生じます。逆に、備品減価償却累計額は備品勘定のマイナスとしての性質を有するので、前期繰越(期首残高)は貸方に生じます。

なお、備品減価償却累計額の前期繰越額は次のように計算します。計算期間は、取得日(×4年7月1日)~前期末(×4年12月31日)の6か月間です。

¥400,000 × 0.9 × 6か月/96か月 = ¥22,500

よって、直接法による備品勘定の前期繰越額は¥377,500(=¥400,000-¥22,500)となります。


※決算(×5年12月31日)における両者の仕訳を比較すると次のようになります。

借方科目 金額 貸方科目 金額
間接法 減価償却費 45,000 備品減価償却累計額 45,000
直接法 減価償却費 45,000 備品 45,000

¥400,000 × 0.9 × 12か月/96か月 = ¥45,000




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