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標準原価計算の一連の手続

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1.標準原価計算の一連の手続に関する例題

それでは、前回簡単に説明した標準原価計算の一連の手続を例題を解きながら具体的に見ていくことにしましょう。

標準原価計算の一連の手続

例題

当社はA製品を製造・販売しており、標準原価計算を採用している。次に示す資料をもとに、以下の各問に答えなさい。

1.当年度の原価標準データ

・直接材料費:標準価格は@¥100、標準消費量は3kg/個である。

・直接労務費:標準賃率は@¥1,000、標準作業時間は0.4時間/個である。

・製造間接費:製造間接費は直接作業時間を基準として製品に配賦しており、公式法変動予算を設定している。当年度の予算は次のとおりである。

変動費率:@¥200 固定費予算額:¥684,000 基準操業度:2,280時間

2.当月の生産・販売データ

生産・販売データ

注)材料はすべて始点で投入している。

3.当月の実際原価データ

・直接材料費:実際価格は@¥102、実際消費量は1,550kgであった。

・直接労務費:実際賃率は@¥970、実際作業時間は180時間であった。

・製造間接費:実際発生額は¥90,000であった。

(問1)当年度の原価標準を算定しなさい。

(問2)当月の標準原価を計算しなさい。

(問3)当月の実際原価を集計しなさい。

(問4)標準原価差異の金額を求めなさい。

2.(問1)原価標準の算定

標準原価計算では、まず会計年度のはじめに原価標準を算定します。原価標準とは製品1個当たりの標準原価のことをいい、「これで製品1個を作りましょう」という目標を定めたものです。

そして、製品ごとにこの原価標準を次のようにまとめたものを標準原価カードといいます。

標準原価カード

標準直接材料費

・標準価格:材料価格の標準。平均すれば当年度の材料価格は大体このくらいになるだろうというもの。

・標準消費量:製品1個当たりの材料消費量の目標。

つまり、「100円/kgの材料を3kg使えば製品Aを1個作れるはずだ」ということを意味してます。

標準直接労務費

・標準賃率:賃率の標準。平均すれば当年度の賃率は大体このくらいになるだろうというもの。

・標準作業時間:製品1個当たりの作業時間の目標。

つまり、「1,000円/時間の賃率で0.4時間作業をすれば製品Aを1個作れるはずだ」ということを意味してます。

標準製造間接費

・標準配賦率は配賦率の標準のことをいいます。これは、すでに学習した製造間接費の予定配賦率の計算と同じように製造間接費予算を基準操業度で割って求めます。標準原価計算では、次のように計算された配賦率を標準配賦率として用います。

標準配賦率の計算式

3.(問2)標準原価の計算

月末になると標準原価を使って完成品原価、月末仕掛品原価および期間標準原価を求めます。標準原価計算ではあらかじめ製品1個当たりの標準原価が決まっているので、それに数量を掛ければいいだけです。

また帳簿や財務諸表もこの金額を使って記入していくので、計算や記帳が簡単かつ迅速に行えるわけです。

①完成品原価の算定

完成品原価は製品1個当たりの標準原価(原価標準)に完成品量を掛けて計算します。

原価標準@¥900×完成品量400個=完成品原価¥360,000

②月末仕掛品原価の算定

月末仕掛品原価も製品1個当たりの標準原価(原価標準)に月末仕掛品量を掛けて計算します。ただし、加工費(直接労務費・製造間接費)は完成品換算量(加工進捗度を掛けたもの)を使って計算するということに注意してください。

月末仕掛品原価の算定

(※)完成品換算量=月末仕掛品100個×加工進捗度40%

【ボックス図】

ボックス図

※( )内は完成品換算量を示す。

③期間標準原価の算定

当期の投入量を標準原価で計算したものを期間標準原価といいます。これは当期製造原価の標準値(目標値)を意味します。先ほどと同じく、加工費は完成品換算量を使って計算します

・標準直接材料費の計算

製品1個当たりの標準消費量は3kg、当期投入量は500個なので、当期の標準消費量(期間標準消費量)は1,500kg(=3kg×500個)となります。これは、「無駄使いをしなければ、当期の材料は1,500kgで足りるはずだよね?」ということを意味します。

これに標準価格を掛けて当期の標準直接材料費を計算します。

標準単価@¥100×標準消費量1,500kg=標準直接材料費¥150,000

・標準直接労務費および標準製造間接費の計算

考え方は先ほどと同じですが、加工費は完成品換算量を使って計算するということに注意してください。

すなわち、製品1個当たりの標準直接作業時間は0.4時間、当期投入換算量は440個(上のボックス図参照)なので、当期の標準作業時間(期間標準作業時間)は176時間(=0.4時間×440個)となります。これは、「無駄を省けば、当期の作業時間は176時間で足りるはずだよね?」ということを意味します。

あとはこれに標準賃率および標準配賦率を掛けて、標準直接労務費および標準製造間接費を計算します

標準賃率@¥1,000×標準作業時間176時間=標準直接労務費¥176,000

標準配賦率@¥500×標準作業時間176時間=標準製造間接費¥88,000

4.(問3)実際原価の集計

次に、実際原価データを使って実際の当期製造原価(期間実際原価)を集計します。

実際価格@¥102×実際消費量1,550kg=実際直接材料費¥158,100

実際賃率@¥970×実際作業時間180時間=実際直接労務費¥174,600

5.(問4)標準原価差異の算定

差異分析は当期の製造活動の良否を分析するものなので、インプットベースで行います。したがって、当期投入量に基づいて算定した期間標準原価と期間実際原価とを比較することにより標準原価差異の金額を把握します。

標準原価差異の算定

「標準原価ー実際原価」がマイナス(標準原価<実際原価)のときは、実際原価が目標値(標準原価)をオーバーしてしまったということなので不利差異となります。

逆に「標準原価ー実際原価」がプラス(標準原価>実際原価)のときは、実際原価を目標値以内に抑えることができたということなので有利差異となります。

標準原価差異の会計処理(会計年度末)

標準原価差異は原価計算期間(1か月)ごとに標準原価差異勘定に振り替えられるため、会計年度末においては12か月分の差異残高が標準原価差異勘定に残ることになります。この標準原価差異の残高は会計年度末において、原則として当年度の売上原価に加算(不利差異)または減算(有利差異)します

当月の標準原価差異が会計年度末の差異残高と同じであると仮定した場合、仕訳は次のようになります。

借方科目 金額 貸方科目 金額
売上原価 8,700 標準原価差異 8,700

【不利差異(借方差異)のケース】売上原価に加算

標準原価差異の会計処理(不利差異のケース)

【有利差異(貸方差異)のケース】売上原価から減算

標準原価差異の会計処理(有利差異のケース)