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研究開発費とソフトウェア

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ソフトウェアはプログラムの集合ですが、将来の収益獲得に貢献する場合は資産として計上します。一方、研究開発費は将来の収益獲得に貢献するかどうか不明なので費用として処理します。この両者の違いに注意しながら見ていきましょう。

1.研究開発費

研究・開発とは?

研究・開発とは?

研究とは新しい知識の発見を目的とした計画的な調査および探求をいいます。また、開発とは研究の成果その他の知識を具体化するために、新しい製品等を計画・設計したり、既存の製品等を著しく改良するための計画や設計をすることをいいます。

研究開発費の処理方法

例題1

新製品の開発のため、材料¥1,000、実験器具¥3,000および他の目的に転用できない機械¥10,000を購入し、代金は小切手を振り出して支払った。

研究開発目的で費消した原価(人件費、原材料費、固定資産の減価償却費など)はすべて研究開発費として処理します。なお、研究開発費は製造原価または一般管理費とします。

借方科目 金額 貸方科目 金額
研究開発費 14,000 当座預金 14,000

特定の研究開発のみに使用され、他の目的に転用できない機械装置や特許権等を取得した場合の原価は、取得時の研究開発費とします。

2.ソフトウェア

ソフトウェアとは?

ソフトウェアとは

ソフトウェアとは、コンピュータを機能させるように指令を組み合わせて表現したプログラムをいいます。

ソフトウェアの処理方法

ソフトウェアの処理方法は、それをどのような目的で取得したかによって異なります。なお、研究開発目的のソフトウェア製作費は、研究開発費として発生時に費用処理します。

日商簿記2級では自社利用のソフトウェアの処理について学習します。

ソフトウェアを取得したときの仕訳

例題2

×1年4月1日に、ソフトウェア¥10,000を購入し、自社で利用するためのカスタマイズ費用¥12,000とともに現金で支払った。

自社で利用するためにソフトウェアを購入(または制作)した場合、購入(または制作)に要した費用(カスタマイズ費用などの付随費用を含む)をソフトウェア勘定(無形固定資産)で処理します。

借方科目 金額 貸方科目 金額
ソフトウェア 22,000 現金 22,000

ソフトウェアの償却

例題3

×2年3月31日(決算日)に、例題2で取得したソフトウェアについて償却を行う。なお、このソフトウェアの利用可能期間は5年である。

自社利用のソフトウェアは利用可能期間(原則として5年以内)にわたり償却します。

ソフトウェアの償却方法

他の無形固定資産と同様、残存価額をゼロとする定額法により償却し、記帳方法は直接法によります。

期中に取得した場合は、使用した月数に応じて償却費を月割計算します。

借方科目 金額 貸方科目 金額
ソフトウェア償却 4,400 ソフトウェア 4,400

ソフトウェア¥22,000×12か月/60か月

3.まとめ

まとめ
  • 研究開発目的で費消した原価(人件費、原材料費、固定資産の減価償却費など)はすべて研究開発費として処理する。
  • ソフトウェアを取得したときは、購入(または制作)に要した費用(付随費用を含む)をソフトウェア勘定(無形固定資産)で処理する。
  • 自社利用のソフトウェアは利用可能期間にわたり、残存価額をゼロとする定額法(直接法)により償却する。
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