犬でもわかる!無料簿記講座のロゴ

【減価償却とは?】定額法による減価償却費の計算方法

減価償却とは固定資産の価値の減少を見積もり費用として計上するための手続きをいいます。今回は定額法による減価償却費の計算方法などについて独学でもわかりやすく解説していきます。

重要度★★★★★ 日商簿記3級無料講座第4章-2のアイキャッチ画像

購入したばかりの新品のパソコンと10年間使用した中古のパソコンとではどちらが欲しいですか?

ボキタロー君の顔(普)

新品のパソコンに決まってるでしょ。

それはなぜですか?

ボキタロー君の顔(普)

スペックも古いし、使ったら価値が下がるじゃん。だから中古は安いんでしょ?

はい。しかし、簿記では何も処理しないと帳簿上の「備品」の金額は購入したときのままです。これでいいんでしょうか?

ボキタロー君の顔(普)

たしかに何年たっても帳簿の金額が新品のままっておかしいよね。

今回は有形固定資産の価値の減少を費用として計上する方法、すなわち減価償却について勉強します。

1.減価償却とは?

減価償却とは

固定資産の価値の減少を見積もり、費用として計上するための手続き。

減価償却のイメージ

建物や備品などの固定資産は長年使用しているうちにどんどん劣化していき、その価値は減少していきます。にもかかわらず、何も処理をしないと帳簿上の固定資産の金額はいつまでも購入時の金額のままです。

この価値の減少を見積もり、費用として計上するための手続きを減価償却(げんかしょうきゃく)といいます。この減価償却という手続きは決算に行います。

ただし、有形固定資産の中でも「土地」は使用や時の経過によって価値が減少するものではないと考えられるので減価償却を行いません。ちなみに、「土地」のように減価償却を行わない資産のことを非(減価)償却資産といいます。

減価償却によって計上された費用は減価償却費(げんかしょうきゃくひ)という勘定で処理します。

減価償却費勘定の記入場所

減価償却費費用(損益計算書の借方項目)なので、増加(発生)すれば借方に記入します。

減価償却費の計算方法はいくつかあるのですが、日商簿記3級では定額法(ていがくほう)という方法が出題されるので、これについて説明していきます。

定額法とは

固定資産の利用期間に応じて毎期同じ額づつ減価償却(費用化)していく方法をいいます。

2.【定額法】減価償却費の計算方法

期首から保有しているケース

例題1

次の資料に基づいて建物の減価償却費を定額法によって計算しなさい。なお、当期は×2年3月31日を決算日とする1年間である。

【資料】

取得日:×1年4月1日

取得原価:¥120,000

耐用年数:20年

残存価額:取得原価の10%

耐用年数(たいようねんすう)とは固定資産の使用可能な期間のことで、この耐用年数にわたって減価償却を行っていきます。つまり、例題では20年で建物を償却する(費用化する)ということになります。

また、残存価額(ざんぞんかがく)とは耐用年数が経過した後の処分価値のことです。

定額法のイメージ

定額法のイメージ
残存価額のイメージ

耐用年数が経過した後(20年後)も残存価額の分だけ価値が残っているわけですから、残存価額は減価償却(費用化)しないということになります。

以上のことを踏まえると、定額法による減価償却費の計算式は次のようになります。

減価償却費=(取得原価-残存価額)÷耐用年数

それでは、この式を使って例題の減価償却費を実際に計算してみてください。

(取得原価¥120,000ー残存価額¥12,000)÷耐用年数20年

=減価償却費¥5,400

期中に取得したケース

当期に1年間使用した固定資産と1か月しか使用していない固定資産とでは、当然1年間使用したものの方が価値の減少は大きくなるはずです。

このように、価値の減少は固定資産の利用や時の経過にともなって発生するものなので、減価償却費も固定資産の利用期間に応じて計算すべきということになります。

したがって固定資産を期中に取得した場合、通常は減価償却費を取得日(利用開始日)から決算日までの月割で計算します。

例題2

次の資料に基づいて建物の減価償却費を定額法によって計算しなさい。なお、当期は×2年3月31日を決算日とする1年間である。

【資料】

取得日:×1年7月1日

取得原価:¥120,000

耐用年数:20年

残存価額:取得原価の10%

減価償却費の月割計算

当期における固定資産の利用期間は×1年7月1日(取得日)~×2年3月31日(決算日)の9か月なので、減価償却費もこの9か月分で計算します。

取得原価¥120,000×0.9÷耐用年数20年×9か月/12か月減価償却費¥4,050

残存価額は取得原価の10%なので、取得原価に0.9を掛けたものが「取得原価ー残存価額」となります。

3.償却率を使って計算する方法

定額法では、耐用年数の代わりに償却率(しょうきゃくりつ)を使って計算する方法もあります。

例題3

次の資料に基づいて建物の減価償却費を定額法によって計算しなさい。なお、当期は×2年3月31日を決算日とする1年間である。

【資料】

取得日:×1年4月1日

取得原価:¥120,000

償却率:0.05

残存価額:ゼロ

例題3のように残存価額をゼロとして計算する場合もあります。必ず計算方法の指示をよくチェックしてください。

償却率を使って減価償却費を計算する場合は(取得原価ー残存価額)に償却率をかけて1年分の減価償却費を計算します(期中取得の場合は月割で計算します)。

取得原価¥120,000×償却率0.05=減価償却費¥6,000

例題3では残存価額がゼロなので、直接取得原価に償却率を掛けています。

定額法における償却率は1を耐用年数で割ったものを意味します(1÷耐用年数)。

償却率を使った減価償却費の計算

したがって、耐用年数を使って計算する方法でも償却率を使って計算する方法でも計算方法自体は同じです。

4.まとめ

ボキタロー君の顔(普)

減価償却費の計算方法は分かったけど。

はい。

ボキタロー君の顔(普)

どうやって仕訳すればいいの?

減価償却費は固定資産の価値の減少を意味するものなので、これを帳簿の金額に反映させるための仕訳を行わなければなりません。この減価償却に関する仕訳では少し特殊な勘定科目が出現します。

ボキタロー君の顔(普)

特殊?特殊ってどんな風に?

それはまた次回のお話です。

まとめ
  • 減価償却とは、固定資産の価値の減少を見積もり費用として計上するための手続きのことである。
  • 定額法とは、固定資産の利用期間に応じて毎期同じ額づつ減価償却していく方法をいう。
  • 定額法による減価償却費の計算方法:「(取得原価-残存価額)÷耐用年数」
  • 償却率を使って計算する場合の計算方法:「(取得原価-残存価額)×償却率」
  • 期中に取得した場合は、固定資産の利用期間(取得日~決算日)に応じて月割で減価償却費を計算する。
コンテンツ

スポンサードリンク