電卓不要の3級仕訳問題集【part.2】～重要・頻出問題95問～

× 借方
貸倒損失勘定（費用）の増加

×貸方
売掛金勘定（資産）の減少

【ヒント】

①売掛金などの金銭債権（お金を受け取る権利）が回収不能となったときはその金額を減額するため、貸方に売掛金300を記入します。

②貸倒引当金が設定されていない場合は、すべて貸倒損失（費用）として処理するため、借方にこれを記入します。

参考

【貸倒引当金の取崩し】債権が貸し倒れた時の仕訳

いぬぼき

×貸方
売掛金勘定（資産）の減少

【ヒント】

①売掛金などの金銭債権（お金を受け取る権利）が回収不能となったときはその金額を減額するため、貸方に売掛金300を記入します。

②貸倒引当金が設定されている場合は、貸倒引当金を取り崩す（減少させる）ため、借方にこれを記入します。

参考

【貸倒引当金の取崩し】債権が貸し倒れた時の仕訳

いぬぼき

×貸方
売掛金勘定（資産）の減少

× 借方
貸倒損失勘定（費用）の増加

【ヒント】

①売掛金などの金銭債権（お金を受け取る権利）が回収不能となったときはその金額を減額するため、貸方に売掛金700を記入します。

②貸倒引当金が設定されている場合は、貸倒引当金を取り崩す（減少させる）ため、借方にこれを記入します。

③貸し倒れた売掛金が貸倒引当金の残高よりも大きい場合、その超過額を貸倒損失として処理します。

参考

【貸倒引当金の取崩し】債権が貸し倒れた時の仕訳

いぬぼき

× 借方
貸倒損失勘定（費用）の増加

×貸方
売掛金勘定（資産）の減少

【ヒント】

①当期に発生した売掛金が貸し倒れた場合は、その全額を貸倒損失として処理します。貸倒引当金の残高があっても取り崩さない点に注意してください。

参考

【貸倒引当金の取崩し】債権が貸し倒れた時の仕訳

いぬぼき

× 借方
現金勘定（資産）の増加

×貸方
償却債権取立益勘定（収益）の増加

【ヒント】

①前期に貸し倒れとして処理した債権を当期に回収した場合は、その回収額を償却債権取立益（収益）で処理します。

参考

【貸倒引当金の取崩し】債権が貸し倒れた時の仕訳

いぬぼき

× 借方
通信費勘定（費用）の増加

×貸方
現金勘定（資産）の減少

× 借方
消耗品費勘定（費用）の増加

× 借方
租税公課勘定（費用）の増加

【ヒント】

①郵便切手は通信費、コピー用紙とボールペンは消耗品費、収入印紙は租税公課で処理するため、これらの費用を借方に記入します。

②貸方は現金の減少です。金額は借方の合計額を持ってきます。

参考

【貯蔵品の処理】再振替仕訳の意味とやり方を徹底解説

いぬぼき

× 借方
貯蔵品勘定（資産）の増加

×貸方
通信費勘定（費用）の減少

×貸方
租税公課勘定（費用）の減少

【ヒント】

①郵便切手などは使った分だけが当期の費用となり、使っていない分は資産として次期へ繰り越します。したがって、郵便切手と収入印紙の未使用額を通信費および租税公課から貯蔵品（資産）へ振り替えます。

参考

【貯蔵品の処理】再振替仕訳の意味とやり方を徹底解説

いぬぼき

× 借方
通信費勘定（費用）の増加

×貸方
貯蔵品勘定（資産）の減少

× 借方
租税公課勘定（費用）の増加

【ヒント】

①翌期首には再振替仕訳（前期末の決算整理仕訳の逆仕訳）を行います。

参考

【貯蔵品の処理】再振替仕訳の意味とやり方を徹底解説

いぬぼき

× 借方
前払利息勘定（資産）の増加

×貸方
支払利息勘定（費用）の減少

【ヒント】

①当期の費用となるのは支払った金額のうち当期に属する部分のみとなるので、当期に属さない支払利息1,000を貸方に記入して減少させます。

②当期に属さない部分は前払利息（資産）として処理し、次期へ繰り延べます。

参考

【前払費用・前受収益とは？】費用の前払いと収益の前受け

いぬぼき

× 借方
支払利息勘定（費用）の増加

×貸方
前払利息勘定（資産）の減少

【ヒント】

翌期首には再振替仕訳（前期末の決算整理仕訳の逆仕訳）を行います。

参考

【前払費用・前受収益とは？】費用の前払いと収益の前受け

いぬぼき

× 借方
受取利息勘定（収益）の減少

×貸方
前受利息勘定（負債）の増加

【ヒント】

①当期の収益となるのは受け取った金額のうち当期に属する部分のみとなるので、当期に属さない受取利息1,000を借方に記入して減少させます。

②当期に属さない部分は前受利息（負債）として処理し、次期へ繰り延べます。

参考

【前払費用・前受収益とは？】費用の前払いと収益の前受け

いぬぼき

× 借方
支払利息勘定（費用）の増加

×貸方
未払利息勘定（負債）の増加

【ヒント】

①当期における利息の支払額はゼロですが、当期に属する費用を決算において見越計上します。したがって、借方に当期に属する支払利息200を記入します。

②利息の未払額（見越計上額）は未払利息（負債）を使って処理します。

参考

【未払費用・未収収益とは？】費用の未払いと収益の未収

いぬぼき

× 借方
未収利息勘定（資産）の増加

×貸方
受取利息勘定（収益）の増加

【ヒント】

①当期における利息の受取額はゼロですが、当期に属する収益を決算において見越計上します。したがって、貸方に当期に属する受取利息200を記入します。

②利息の未収額（見越計上額）は未収利息（資産）を使って処理します。

参考

【未払費用・未収収益とは？】費用の未払いと収益の未収

いぬぼき

× 借方
売上勘定（収益）の減少

×貸方
仕入勘定（費用）の減少

×貸方
営業費勘定（費用）の減少

【ヒント】

①収益の科目は損益の貸方に振り替えます。

②費用の科目は損益の借方に振り替えます。なお、決算整理後の仕入勘定の残高は売上原価を表します。

※収益と費用の残高はすべて損益勘定へ振り替えられるため、振替後の残高はゼロとなります（次期へ繰り越されない）。

参考

【帳簿の締め切りとは？】やり方と手順を分かりやすく解説

いぬぼき

×貸方
繰越利益剰余金勘定（純資産）の増加

【ヒント】

①当期純利益ということは損益勘定の借方（費用合計）よりも貸方（収益合計）の方が大きいということなので、これを繰越利益剰余金（純資産）の貸方に振り替えます。

参考

【帳簿の締め切りとは？】やり方と手順を分かりやすく解説

いぬぼき

× 借方
普通預金勘定（資産）の増加

×貸方
資本金勘定（純資産）の増加

【ヒント】

①普通預金に払い込まれたので、借方は普通預金2,000（＝@20×100株）の増加です。

②株主からの払込金額は、原則としてその全額を資本金（純資産）とするので、貸方にこれを記入します。

参考

株式の発行と剰余金の配当・処分

いぬぼき

× 借方
繰越利益剰余金勘定（純資産）の減少

×貸方
未払配当金勘定（負債）の増加

×貸方
利益準備金勘定（純資産）の増加

【ヒント】

①配当金はまだ支払っていないので未払配当金（負債）とし、貸方に記入します。

②利益準備金の積立額10は、純資産の増加となるのでこれを貸方に記入します。

③繰越利益剰余金からの配当なので、借方は繰越利益剰余金の減少となります。金額は貸方の合計を持ってきます。

参考

株式の発行と剰余金の配当・処分

いぬぼき

× 借方
仕入勘定（費用）の増加

×貸方
買掛金勘定（負債）の増加

× 借方
仮払消費税勘定（資産）の増加

【ヒント】

①仕入先にあとで支払う金額（消費税を含めた金額）550が買掛金となるので、これを貸方に記入します。

②税抜方式では消費税額を含まない金額500を仕入として計上します。

③支払った消費税50は仮払消費税（資産）を使って区分するので、借方にこれを記入します。

参考

【消費税】税抜方式による仕訳のやり方

いぬぼき

× 借方
売掛金勘定（資産）の増加

×貸方
売上勘定（収益）の増加

×貸方
仮受消費税勘定（負債）の増加

【ヒント】

①得意先からあとで受け取る金額（消費税を含めた金額）880が売掛金となるので、これを借方に記入します。

②税抜方式では消費税額を含まない金額800を売上として計上します。

③受け取った消費税80は仮受消費税（負債）を使って区分するので、貸方にこれを記入します。

参考

【消費税】税抜方式による仕訳のやり方

いぬぼき

× 借方
仮受消費税勘定（負債）の減少

×貸方
仮払消費税勘定（資産）の減少

×貸方
未払消費税勘定（負債）の増加

【ヒント】

①決算において仮払消費税と仮受消費税とを相殺します。両者を減額するため、仮受消費税（負債）を借方に、仮払消費税（資産）を貸方に記入します。

②貸借の差額が後日納める金額なので未払消費税（負債）に振り替えます。

参考

【消費税】税抜方式による仕訳のやり方

いぬぼき

× 借方
未払消費税勘定（負債）の減少

×貸方
現金勘定（資産）の減少

【ヒント】

①消費税を納付したときは未払消費税を減少させるため、借方にこれを記入します。

参考

【消費税】税抜方式による仕訳のやり方

いぬぼき

× 借方
租税公課勘定（費用）の増加

×貸方
現金勘定（資産）の減少

【ヒント】

①固定資産税、自動車税、印紙税（収入印紙）などは租税公課（費用）で処理をします。

参考

租税公課と法人税、住民税及び事業税

いぬぼき

× 借方
仮払法人税等勘定（資産）の増加

×貸方
現金勘定（資産）の減少

【ヒント】

①中間納付額は確定した金額ではなく概算額に過ぎないので、これをいったん仮払法人税等（資産）で処理しておきます。

参考

租税公課と法人税、住民税及び事業税

いぬぼき

× 借方
法人税、住民税及び事業税勘定（費用）の増加

×貸方
仮払法人税等勘定（資産）の減少

×貸方
未払法人税等勘定（負債）の増加

【ヒント】

①利益に対してかかる税金は法人税、住民税及び事業税（費用）として処理するので、借方にこれを記入します。

②中間納付額の仮払法人税等（資産）を取り崩すため、貸方に記入します。

③貸借の差額が後日納める金額なので未払法人税等（負債）とします。

参考

租税公課と法人税、住民税及び事業税

いぬぼき

× 借方
未払法人税等勘定（負債）の減少

×貸方
現金勘定（資産）の減少

【ヒント】

①法人税等を納付したときは未払法人税等（負債）を減少させるため、借方にこれを記入します。

参考

租税公課と法人税、住民税及び事業税

いぬぼき

× 借方
減価償却費勘定（費用）の増加

【ヒント】

①月次決算を行っている会社では、年間の減価償却費の見積額を月割で計上することがあります。この場合、減価償却費の年間確定額との差額を年次決算において調整します。

参考

【間接法】減価償却の仕訳と記帳方法および表示方法

いぬぼき