仕訳問題集3（有形固定資産）

【ヒント】

①仲介手数料と土地の整地費用は付随費用として土地の取得原価に含めます。

②この土地は販売目的によるものではないので、貸方は買掛金ではなく未払金とします。

参考

有形固定資産の購入と売却～減価償却がないケース～

いぬぼき

【ヒント】

①販売用のパソコンなので、購入金額は仕入と買掛金で処理をします。

②引取運賃は現金で支払っているので、貸方は現金20の減少です。

③仕入諸掛の引取運賃は仕入原価に含めます。付随費用について、どちらが負担するかの指示がない場合は当社負担と考えて大丈夫です。

参考

有形固定資産の購入と売却～減価償却がないケース～

いぬぼき

【ヒント】

①土地の整地費用は付随費用として土地の取得原価に含めます。固定資産を使用できる状態にするための費用は付随費用となります。付随費用は必ずしも購入と同時に発生するとは限りません。

②現金で支払っているので、貸方は現金の減少です。

参考

有形固定資産の購入と売却～減価償却がないケース～

いぬぼき

【ヒント】

①固定資産を修理するための費用は修繕費となるので、借方は修繕費の増加となります。付随費用ではないので注意してください。

②現金で支払っているので、貸方は現金の減少です。

参考

有形固定資産の購入と売却～減価償却がないケース～

いぬぼき

【ヒント】

①減価償却費の金額は「（取得原価￥1,000ー残存価額￥0）÷耐用年数10年＝￥100」です。

②間接法なので、貸方は減価償却累計額とします。

参考

【間接法】減価償却の仕訳と記帳方法および表示方法

いぬぼき

【ヒント】

①減価償却費は取得日（使用開始日）から決算日までの期間で月割計算します。取得日（×1年10月1日）～決算日（×2年3月31日）までは６か月間なので、減価償却費の金額は「（取得原価￥1,000ー残存価額￥0）÷耐用年数10年×6か月/12か月＝￥50」です。

参考

【間接法】減価償却の仕訳と記帳方法および表示方法

いぬぼき

【ヒント】

①固定資産を売却したので、貸方は備品1,000（取得原価）の減少です。

②固定資産を売却したときは、これに係る減価償却累計額も減少させます。したがって、借方に減価償却累計額100の減少を記入します。

③固定資産の売却代金は、営業取引によるものではないため未収入金で処理します。したがって、借方に未収入金800の増加を記入します。

④貸借の差額100を固定資産売却損とします。

参考

有形固定資産の売却～減価償却があるケース～

いぬぼき

【ヒント】

①期中に固定資産を売却したときは、売却時において、期首から売却日までの減価償却費を月割で計上します。したがって、売却時の備品の簿価は￥850（取得原価￥1,000ー期首減価償却累計額￥100ー期首から売却日までの減価償却費￥50）となります。

②売却時の備品の簿価850と売却額950の差額（貸借差額）が固定資産売却益となります。

参考

有形固定資産の売却～減価償却があるケース～

いぬぼき

【ヒント】

①固定資産の改良や耐用年数の延長によって、その価値を増加させる支出（資本的支出）は固定資産の取得原価に含めるため、借方は建物700の増加となります。

②当初予定された耐用年数や機能を維持するための支出（収益的支出）は修繕費で処理します。

③代金はまだ支払っていないので、貸方は未払金とします。

参考

資本的支出と収益的支出および固定資産台帳

いぬぼき