仕訳問題集5(決算手続き)




Q.5-01期首商品棚卸高が100円、当期商品仕入高が900円、期末商品棚卸高が200円のとき、売上原価を計算するための仕訳を示しなさい。なお、売上原価は仕入勘定で計算する。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
仕入
費用の増加
100
繰越商品
資産の減少
100
繰越商品
資産の増加
200
仕入
費用の減少
200

【ヒント】

①【1本目の仕訳】期首商品100を繰越商品から仕入に振り替えます(期首商品を売上原価に算入)。

②【2本目の仕訳】期末商品200を仕入から繰越商品に振り替えます(期末商品を売上原価から控除)。


Q.5-02期首商品棚卸高が100円、当期商品仕入高が900円、期末商品棚卸高が200円のとき、売上原価を計算するための仕訳を示しなさい。なお、売上原価は売上原価勘定で計算する。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
売上原価
費用の増加
100
繰越商品
資産の減少
100
売上原価
費用の増加
900
仕入
費用の減少
900
繰越商品
資産の増加
200
売上原価
費用の減少
200

【ヒント】

①【1本目の仕訳】期首商品100を繰越商品から売上原価に振り替えます(期首商品を売上原価に算入)。

②【2本目の仕訳】当期商品仕入高900を仕入から売上原価に振り替えます(当期商品仕入高を売上原価に算入)。

③【3本目の仕訳】期末商品200を売上原価から繰越商品に振り替えます(期末商品を売上原価から控除)。


Q.5-03決算となり、売掛金の残高に対して500円の貸倒引当金を設定する。なお、貸倒引当金の残高は400円であり、差額補充法によって処理する。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
貸倒引当金繰入
費用の増加
100
貸倒引当金
貸倒引当金は金銭債権の控除項目(評価勘定)です
100

【ヒント】

①貸倒引当金の設定額500と残高400の差額100を貸倒引当金繰入(費用)とし、借方に記入します。

②貸倒引当金を100増やすので、貸方に貸倒引当金を記入します。


Q.5-04決算となり、売掛金の残高に対して500円の貸倒引当金を設定する。なお、貸倒引当金の残高は600円であり、差額補充法によって処理する。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
貸倒引当金
貸倒引当金は金銭債権の控除項目(評価勘定)です
100
貸倒引当金戻入
収益の増加
100

【ヒント】

①貸倒引当金の設定額500よりも残高600の方が大きい場合は、その超過額100を貸倒引当金戻入(収益)として貸倒引当金を減少します。


Q.5-05得意先が倒産し、同社に対する売掛金(前期発生分)300円が貸倒れとなった。なお、貸倒引当金は設定していない。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
貸倒損失
費用の増加
300
売掛金
資産の減少
300

【ヒント】

①売掛金などの金銭債権(お金を受け取る権利)が回収不能となったときはその金額を減額するため、貸方に売掛金300を記入します。

②貸倒引当金が設定されていない場合は、すべて貸倒損失(費用)として処理するため、借方にこれを記入します。


Q.5-06得意先が倒産し、同社に対する売掛金(前期発生分)300円が貸倒れとなった。なお、貸倒引当金の残高は500円であった。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
貸倒引当金
貸倒引当金は金銭債権の控除項目(評価勘定)です
300
売掛金
資産の減少
300

【ヒント】

①売掛金などの金銭債権(お金を受け取る権利)が回収不能となったときはその金額を減額するため、貸方に売掛金300を記入します。

②貸倒引当金が設定されている場合は貸倒引当金を取り崩す(減少させる)ため、借方にこれを記入します。


Q.5-07得意先が倒産し、同社に対する売掛金(前期発生分)700円が貸倒れとなった。なお、貸倒引当金の残高は500円であった。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
貸倒引当金
貸倒引当金は金銭債権の控除項目(評価勘定)です
500
売掛金
資産の減少
700
貸倒損失
費用の増加
200

【ヒント】

①売掛金などの金銭債権(お金を受け取る権利)が回収不能となったときはその金額を減額するため、貸方に売掛金700を記入します。

②貸倒引当金が設定されている場合は、貸倒引当金を取り崩す(減少させる)ため、借方にこれを記入します。

③貸し倒れた売掛金が貸倒引当金の残高よりも大きい場合、その超過額を貸倒損失として処理します。


Q.5-08得意先が倒産し、同社に対する売掛金(当期発生分)400円が貸倒れとなった。なお、貸倒引当金の残高は500円であった。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
貸倒損失
費用の増加
400
売掛金
資産の減少
400

【ヒント】

当期に発生した売掛金が貸し倒れた場合は、その全額を貸倒損失として処理します。貸倒引当金の残高があっても取り崩さない点に注意してください。


Q.5-09前期に貸倒処理していた売掛金100円を現金で回収した。なお、貸倒引当金の残高は500円であった。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
現金
資産の増加
100
償却債権取立益
収益の増加
100

【ヒント】

①前期に貸し倒れとして処理した債権を当期に回収した場合は、その回収額を償却債権取立益(収益)で処理します。売掛金は貸し倒れ処理したとき(前期)にすでに減少させているため、当期の回収時には減らしません。


Q.5-10郵便切手420円、コピー用紙300円、ボールペン80円、収入印紙200円を現金で購入した。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
通信費
費用の増加
420
現金
資産の減少
1,000
消耗品費
費用の増加
380
租税公課
費用の増加
200

【ヒント】

①郵便切手は通信費、コピー用紙とボールペンは消耗品費、収入印紙は租税公課で処理するため、これらの費用を借方に記入します。

②貸方は現金の減少です。金額は借方の合計額を持ってきます。


Q.5-11決算日となり調査したところ、Q.5-10の郵便切手210円と収入印紙100円が未使用で残っていた。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
貯蔵品
資産の増加
310
通信費
費用の減少
210
租税公課
費用の減少
100

【ヒント】

①郵便切手や収入印紙などは使った分だけが当期の費用となり、使っていない分は資産として次期へ繰り越します。そこで、郵便切手と収入印紙の未使用額を通信費および租税公課から貯蔵品(資産)へ振り替えます。


Q.5-12翌期首、前期末の決算において貯蔵品に計上していた郵便切手210円と収入印紙100円について再振替仕訳を行った。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
通信費
費用の増加
210
貯蔵品
資産の減少
310
租税公課
費用の増加
100

【ヒント】

①翌期首には再振替仕訳(前期末の決算整理仕訳の逆仕訳)を行います。これにより、各勘定残高を前期の決算整理前の状態に戻します。


Q.5-13決算につき、支払利息1,200円について必要な処理を行う。なお、支払利息は向こう1年分を支払ったものであり、このうち当期に属する金額は200円、翌期に属する金額は1,000円である。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
前払利息
資産の増加
1,000
支払利息
費用の減少
1,000

【ヒント】

①当期の費用となるのは支払った金額のうち当期に属する部分のみとなるので、当期に属さない支払利息1,000を貸方に記入して減少させます。

②当期に属さない部分は前払利息(資産)として処理し、次期へ繰り延べます。

決算整理後の金額は「支払利息」(費用)が200、「前払利息」(資産)が1,000となります。


Q.5-14翌期首、Q.5-13の処理について再振替仕訳を行った。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
支払利息
費用の増加
1,000
前払利息
資産の減少
1,000

【ヒント】

①翌期首には再振替仕訳(前期末の決算整理仕訳の逆仕訳)を行います。再振替仕訳後の金額は「支払利息」(費用)が1,000、「前払利息」(資産)が0となります。

資産は前期から繰り越されている、費用は繰り越さないという点に注意しましょう。


Q.5-15決算につき、受取利息1,200円について必要な処理を行う。なお、受取利息は向こう1年分を受け取ったものであり、このうち当期に属する金額は200円、翌期に属する金額は1,000円である。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
受取利息
収益の減少
1,000
前受利息
負債の増加
1,000

【ヒント】

①当期の収益となるのは受け取った金額のうち当期に属する部分のみとなるので、当期に属さない受取利息1,000を借方に記入して減少させます。

②当期に属さない部分は前受利息(負債)として処理し、次期へ繰り延べます。

決算整理後の金額は「受取利息」(収益)が200、「前受利息」(負債)が1,000となります。


Q.5-16決算につき、支払利息について必要な処理を行う。なお、支払利息はすべて翌期に1年分を後払いする契約であり、このうち当期に属する金額は200円、翌期に属する金額は1,000円である。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
支払利息
費用の増加
200
未払利息
負債の増加
200

【ヒント】

①当期における利息の支払額はゼロですが、当期に属する費用を決算において見越計上します。したがって、借方には当期に属する支払利息200を記入します。

②利息の未払額(見越計上額)は未払利息(負債)を使って処理します。

決算整理後の金額は「支払利息」(費用)が200、「未払利息」(負債)が200となります。


Q.5-17決算につき、受取利息について必要な処理を行う。なお、受取利息は翌期に1年分を受け取る契約であり、このうち当期に属する金額は200円、翌期に属する金額は1,000円である。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
未収利息
資産の増加
200
受取利息
収益の増加
200

【ヒント】

①当期における利息の受取額はゼロですが、当期に属する収益を決算において見越計上します。したがって、貸方には当期に属する受取利息200を記入します。

②利息の未収額(見越計上額)は未収利息(資産)を使って処理します。

決算整理後の金額は「受取利息」(収益)が200、「未収利息」(資産)が200となります。


Q.5-18決算につき、売上1,000円、売上原価600円、営業費100円を損益勘定に振り替えた。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
売上
収益の減少
1,000
損益
損益勘定の貸方には収益の残高が集計されます
1,000
損益
損益勘定の借方には費用の残高が集計されます
700
仕入
費用の減少
600
営業費
費用の減少
100

【ヒント】

①収益の科目は損益の貸方に振り替えます。

②費用の科目は損益の借方に振り替えます。なお、決算整理後の仕入勘定の残高は売上原価を表します

※収益と費用の残高はすべて損益勘定へ振り替えられるため、振替後の残高はゼロとなります(つまり、次期へ繰り越されない)。

損益勘定の貸方(収益)合計1,000と借方(費用)合計700との差額が当期純利益となります。


Q.5-19当期純利益300円の振り替えを行う。

借方科目金額貸方科目金額
借方金額貸方金額
損益
損益勘定は収益と費用の勘定残高を集めて当期純利益を算定するための特殊な勘定です
300
繰越利益剰余金
純資産の増加
300

【ヒント】

①当期純利益ということは損益勘定の借方(費用合計)よりも貸方(収益合計)の方が大きいということなので、これを繰越利益剰余金(純資産)の貸方に振り替えます。

このように、当期純利益の場合は「繰越利益剰余金」が増加します。