次回の日商簿記試験(第163回)は2023年2月26日です

固定資産に関する後T/B作成問題4

問題

次の資料に基づき、以下の各問いに答えなさい。なお、当社では定額法によって備品の減価償却を行っている。また、当期は×10年3月31日を決算日とする1年間である。

【資料1】決算整理前残高試算表(一部)

固定資産に関する後T/B作成問題

【資料2】決算整理事項

備品は×4年4月1日に取得したものであり、耐用年数を6年、残存価額をゼロとして減価償却を行っているが、備品は今後も使用し続けることを予定しているため、残存簿価を1円として償却する。

【資料3】決算整理後残高試算表(一部)

固定資産に関する後T/B作成問題

【問1】【資料1】決算整理前残高試算表における備品減価償却累計額の金額を答えなさい。

【問2】決算整理仕訳を答えなさい。

【問3】【資料3】決算整理後残高試算表を完成させなさい。




解答

【問1】の答え

【資料1】の備品減価償却累計額:¥250,000

【問2】の答え

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 49,999 備品減価償却累計額 49,999

【問3】の答え

後TB(固定資産の残存簿価が1円となる問題)

解説

タイムテーブル(残存簿価1円のパターン)

決算整理前残高試算表における減価償却累計額の金額は、固定資産の取得日(厳密には利用開始日)から前期末までの減価償却費の累計額を表します。
したがって、取得日(×4年4/1)~前期末(×9年3/31)までの60か月分の金額が前T/Bにおける減価償却累計額となります。

取得原価¥300,000×60か月/72か月

¥250,000

なお、当期の計算上の減価償却費は¥50,000(=取得原価¥300,000×12か月/72か月)ですが、これをすべて計上すると簿価がゼロとなってしまうので、指示にある通り1円だけを簿価に残します。

したがって当期の減価償却費は、計算上の減価償却費¥50,000から1円を差し引いた金額(¥49,999)となります。

MEMO

この1円という金額に実質的な意味はありません。単に帳簿上で固定資産を管理するための備忘記録だと思ってください。なお、翌期以降は減価償却を行いません。

分からなかった人は復習