基準操業度として採用される配賦基準は、一般に次のような要件を満たす必要があるとされています。
・製造間接費の発生と関連の深い値であること。
・経済的に入手可能な値であること(簡単に入手できる)。
この要件を満たす代表的なものとして、機械稼働時間や直接作業時間、生産量などが挙げられますが、これら以外にも配賦基準としての要件を満たし、より適切なものがあれば(金額であっても)そちらを配賦基準として採用する場合もあります。
>なぜ時間ではなく直接原価の総発生見込額で割ると予定配賦率が求められるのかが分かりません。
例えば、建設機械関係費が直接原価に比例して発生するなど関連が深く、他に適切な配賦基準がないような場合は、直接原価を基準に配賦するのが適切となりますね。
ただ、試験では問題の指示に従って計算すればOKなので、そこまで深く考え込まなくても大丈夫ですよ。