ITパスポート講座のストラテジ系5（ビジネスインダストリ）の確認○×問題だけを集めました。
ビジネスシステム1
「図書館の盗難防止ゲートでの持出しの監視」は、ICタグを使用した機能の事例である。
（出典：平成29年度春期分 問22一部改変）
答え：〇
RFID（ICタグ）には、読み取り範囲が広い、一度にたくさん読める、書き込みが可能、見えなくても読める、といった特徴があります。これにより、盗難防止ゲートでの持出しの監視やセルフレジなどで活用されています。
RFIDを活用することによって、「配送荷物に電子タグを装着し、荷物の輸送履歴に関する情報の確認を行う」といったシステムが可能になる。
（出典：平成27年度秋期分 問13一部改変）
答え：〇
設問のとおりです。なお、物品の流通経路を生産段階から最終消費段階あるいは廃棄段階まで追跡が可能な状態をトレーサビリティ（追跡可能性）といい、RFIDを活用することなどで実現できます。
ICカードと磁気カードの偽造に関する安全性を比較すると、磁気カードは磁気ストライプに情報を格納しており、ICカードに比べて情報を保護する仕組みが複雑で偽造されにくい。
（出典：平成21年度秋期分 問20一部改変）
答え：×
ICカードは、口座情報等が暗号化された状態でICチップ内に保管されているので、磁気カードに比べて偽造が困難であり、安全性が高いカードになります。
販売時点で、商品コードや購入者の属性などのデータを読み取ったりキー入力したりすることで、販売管理や在庫管理に必要な情報を収集するシステムをETCという。
（出典：平成30年度秋期分 問35一部改変）
答え：×
設問はPOS（Point of Sales：販売時点情報管理）の説明です。なお、ETCは高速道路の自動料金収受システムのことです。
マイナンバーに関する以下の説明のうち、適切なものは2つある。
- 海外居住者を含め、日本国籍を有する者だけに付与される。
- 企業が従業員番号として利用しても構わない。
- 申請をすれば、希望するマイナンバーを取得できる。
- 付与されたマイナンバーを、自由に変更することはできない。
（出典：令和4年度春期分 問16一部改変）
答え：×
1.の記述：マイナンバーは日本国内に住民票をもつ人（外国籍の人も含む）に対して付与されるため、海外居住者に対しては付与されません。
2.の記述：マイナンバーは、社会保障、税、災害対策の法令で定められた手続きのみに使用でき、これ以外の目的で使用することはできません。
3.の記述：マイナンバーは自動的に割り当てられるものであり、希望する番号を取得することはできません。
4.の記述：マイナンバーの変更は、マイナンバーカードの盗難等で不正利用のおそれがある場合に限り認められています。したがって、自由に変更することはできません。
よって、適切な記述は1つ（4.の記述のみ）です。
企業におけるマイナンバーの取り扱いに関する以下の行為のうち、マイナンバー法に照らして適切なものは2つある。
- 従業員から提供を受けたマイナンバーを人事評価情報の管理番号として利用する。
- 従業員から提供を受けたマイナンバーを税務署に提出する調書に記載する。
- 従業員からマイナンバーの提供を受けるときに、その番号が本人のものであることを確認する。
（出典：平成30年度春期分 問8一部改変）
答え：〇
1.の記述：マイナンバーは、社会保障、税、災害対策の法令で定められた手続きのみに使用でき、これ以外の目的で使用することはできません（第9条）。
2.の記述：税に係る申請･届出等を行う者が事務処理上必要な範囲での利用は認められています（第9条）。
3.の記述：本人から個人番号の提供を受ける場合、個人番号カードの提示を受ける等の本人確認を行う必要があります（第16条）。
よって、適切な記述は２つ（2.の記述と3.の記述）となります。
ビジネスシステム2
AIの活用領域には音声認識、画像認識、自然言語処理などがある。以下の１～４の事例のうち、音声認識と自然言語処理の両方が利用されているシステムの事例は２つある。
- ドアをノックする音を検知して、カメラの前に立っている人の顔を認識し、ドアのロックを解除する。
- 人から話しかけられた天気や交通情報などの質問を解釈して、ふさわしい内容を回答する。
- 野外コンサートに来場する人の姿や話し声を検知して、会場の入り口を通過する人数を記録する。
- 洋書に記載されている英文をカメラで読み取り、要約された日本文として編集する。
（出典：令和2年度秋期分 問22一部改変）
答え：×
1.の事例：ドアをノックする音を検知するのは音声認識、カメラの前に立っている人の顔を認識するのは画像認識です。
2.の事例：人からの質問を聞き取るのは音声認識、それを解釈してふさわしい内容を回答するのは自然言語処理です。
3.の事例：人の姿を検知するのは画像認識、話し声を検知するのは音声認識です。
4.の事例：英文をカメラで読み取るのは画像認識、要約された日本文として編集するのは自然言語処理です。
よって、2.の事例のみが音声認識と自然言語処理の両方が利用されているシステムです。
次の１～３の事例のうち、AIを導入することによって業務の作業効率が向上したものは２つある。
- 食品専門商社のA社が、取引先ごとに様式が異なる手書きの請求書に記載された文字を自動で読み取ってデータ化することによって、事務作業時間を削減した。
- 損害保険会社のB社が、自社のコールセンターへの問い合わせに対して、オペレーターにつなげる前に音声チャットボットでヒアリングを行うことによってオペレーターの対応時間を短縮した。
- 物流会社のC社が、配送荷物に電子タグを装着して出荷時に配送先を電子タグに書き込み、配送時にそれを確認することによって、誤配送を削減した。
（出典：令和6年度春期分 問28一部改変）
答え：〇
1.の事例：AIの画像認識などが使われています。
2.の事例：AIの音声認識や自然言語処理などが使われています。
3.の事例：RFIDの活用事例であり、AIとは直接的に関係ありません。
よって、AIを導入することによって業務の作業効率が向上したものは２つ（1.の事例と2.の事例）となります。
あたかもAIが「幻覚」を見ているかのように、もっともらしい嘘をついてしまう現象をディープフェイクという。
答え：×
設問はハルシネーションの説明です。なお、ディープフェイクとは2つの画像や動画の一部を交換して元とは異なる動画を作成する技術で、一般的には、詐欺などを目的に悪意を持って本物のように合成された偽画像、偽音声、偽映像を指します。
政府が定める「人間中心のAI社会原則」では、①人間の尊厳が尊重される社会、②多様な背景を持つ人々が多様な幸せを追求できる社会、③人間があらゆる労働から解放される社会、という三つの価値を理念として尊重し、その実現を追求する社会を構築していくべきとしている。
（出典：令和4年度春期分 問21一部改変）
答え：×
「人間中心のAI社会原則」では、①人間の尊厳が尊重される社会、②多様な背景を持つ人々が多様な幸せを追求できる社会、③持続性のある社会、という3つの価値を基本理念とし、その実現のために７つの原則を規定しています。
AIが導き出した答えに対して、人間が納得できる根拠を示すための技術の総称をXAIという。
答え：〇
説明可能なAI（eXplainable AI：XAI）とは、AIが導き出した答えに対して、人間が納得できる根拠を示すための技術です。
エンジニアリングシステム
製造業のA社は、製品開発のリードタイムを短縮するために、工程間で設計情報を共有し、前工程が完了しないうちに、着手可能なものから後工程の作業を始めることにした。この考え方はコンカレントエンジニアリングにもとづくものである。
（出典：平成27年度春期分 問31一部改変）
答え：〇
コンカレントエンジニアリング（Concurrent Engineering：CE）は、製品の設計、開発、生産などの複数のプロセスを同時並行で進めることにより、開発期間を短縮し、コスト削減を図る開発手法です。
CADの導入効果として、設計データを再利用して作業を効率化しやすくする、といったことがある。
（出典：令和2年度秋期分 問24一部改変）
答え：〇
CAD（Computer Aided Design：コンピュータ支援設計）は、コンピュータを用いて設計をすること、あるいはコンピュータによる設計支援ツールのことです。設計した情報をデータ化できるため再利用が可能となります。
CAMの導入効果として、コンピューターを利用して工作機械を制御することで、製造作業の精度や効率を高めることができる、といったことがある。
（出典：平成24年度秋期分 問12一部改変）
答え：〇
CAM（Computer Aided Manufacturing：コンピュータ支援製造）は、CADで作成されたデータを元に、工作機械を制御するデータを出力するコンピュータ上のシステムです。CAMを導入することで、製造作業の精度や効率を高めることができます。
必要な時期に必要な量の原材料や部品を調達することによって、工程間の在庫をできるだけ持たないようにする生産方式をMRPという。
（出典：令和6年度春期分 問15一部改変）
答え：×
設問はJIT（Just In Time：ジャストインタイム）の説明です。なお、MRP（Material Requirements Planning：資材所要量計画）は、生産計画をもとに資材の必要数を計算し購入時期を決める生産管理手法のことです。
1個の製品Pは2個の部品Qで構成され、部品Qは4個の部品Rで構成されている。部品Qは1個、部品Rは3個の在庫があるとき、製品Pを6個生産するには、部品Rはあと41個必要である。
（出典：平成30年度春期分 問15一部改変）
答え：〇
1個の製品Pは2個の部品Qで構成されているため、製品Pを6個生産するには部品Qが12個必要となります。ただし部品Qは1個の在庫があるので、新たに生産する必要がある部品Qは11個となります。
部品Qは4個の部品Rで構成されているため、部品Qを11個生産するには部品Rが44個必要となります。ただし部品Rは3個の在庫があるので、新たに生産する必要がある部品Rは41個となります。
製品の開発から出荷までの工程を開発、生産計画、製造、出荷とするとき、FMS（Flexible Manufacturing System）の導入によって省力化、高効率化できる工程は開発工程である。
（出典：平成30年度春期分 問25一部改変）
答え：×
FMS（Flexible Manufacturing System：フレキシブル生産システム）は、産業用ロボットなどを活用して、一つの生産ラインで異なる製品や種類を柔軟に製造できるシステムを指します。よって、FMSによって効率化される工程は製造工程です。
e-ビジネス
販売機会が少ない商品について品ぞろえを充実させ、Webサイトにそれらの商品を掲載し、販売する。これは、ロングテールに基づいた販売戦略の事例といえる。
（出典：平成31年度秋期分 問35一部改変）
答え：〇
ロングテールとは、インターネットを用いた物品販売の手法または概念の1つで、販売数の少ない商品群の売上の合計が売上全体の大きな割合を占めるという法則のことです。
「名刺を個人で登録・管理する基本機能を無料で提供し、社内関係者との間での顧客情報の共有や人物検索などの追加機能を有料で提供する名刺管理サービス」は、フリーミアムの事例といえる。
（出典：令和5年度春期分 問21一部改変）
答え：〇
フリーミアムは、フリー（無料）とプレミアム（割増）を合わせた造語で、基本的なサービスや製品は無料で提供し、さらに高度な機能や特別な機能については利用料を課金する仕組みのビジネスモデルです。
次の電子商取引に関するモデルのうち、「B to Cモデル」の例は③である。
| ① | インターネットを利用して、企業間の受発注を行う電子調達システム |
| ② | インターネットを利用して、個人が株式を売買するオンライントレードシステム |
| ③ | 各種の社内手続や連絡、情報、福利厚生サービスなどを提供するシステム |
| ④ | 消費者同士が、Webサイト上でオークションを行うシステム |
（出典：平成27年度秋期分 問17一部改変）
答え：×
設問の電子商取引に関するモデルは次のようになります。
| ①B to B | インターネットを利用して、企業間の受発注を行う電子調達システム |
| ②B to C | インターネットを利用して、個人が株式を売買するオンライントレードシステム |
| ③B to E | 各種の社内手続や連絡、情報、福利厚生サービスなどを提供するシステム |
| ④C to C | 消費者同士が、Webサイト上でオークションを行うシステム |
よって、「B to Cモデル」の例は②となります。
従来の金融情報システムは堅ろう性が高い一方、柔軟性に欠け、モバイル技術などの情報革新に追従したサービスの迅速な提供が難しかった。これを踏まえて、インターネット関連技術の取り込みやそれらを活用するベンチャー企業と組むなどして、新たな価値や革新的なサービスを提供していく潮流を表す用語をブロックチェーンという。
（出典：令和6年度春期分 問4一部改変）
答え：×
設問はフィンテック（FinTech）の説明です。なお、ブロックチェーンとは不特定多数のユーザーが分散してデータを保持する仕組みで、主に暗号資産の管理などで利用されています。
暗号資産に関する次の１～４の記述において、適切なものは２つある。
- 暗号資産交換業の登録業者であっても、利用者の情報管理が不適切なケースがあるので、登録が無くても信頼できる業者を選ぶ。
- 暗号資産の価格変動には制限が設けられているので、価値が急落したり、突然無価値になるリスクは考えなくてよい。
- 暗号資産の利用者は、暗号資産交換業者から契約の内容などの説明を受け、取引内容やリスク、手数料などについて把握しておくとよい。
- 金融庁や財務局などの官公署は、安全性が優れた暗号資産の情報提供を行っているので、官公署の職員から勧められた暗号資産を主に取引する。
（出典：令和3年度春期分 問25一部改変）
答え：×
1.の記述（誤り）：暗号資産交換業は、金融庁・財務局の登録を受けた事業者のみが行うことができます。
2.の記述（誤り）：暗号資産は利用者の需給関係などのさまざまな要因によって、暗号資産の価格が大きく変動する可能性があります。暗号資産の価格変動には制限が設けられていないので、突然無価値になるような場合もありえます。
3.の記述（適切）：適切な記述です。
4.の記述（誤り）：官公署の職員が特定の暗号資産を勧めるといったことはありません。このようなケースでは詐欺を疑うべきでしょう。
よって、適切な記述は１つとなります。
金融機関では、同一の顧客で複数の口座をもつ個人や法人について、氏名又は法人名、生年月日又は設立年月日、電話番号、住所又は所在地などを手掛かりに集約し、顧客ごとの預金の総額を正確に把握する作業が行われる。このように顧客がもつ複数の口座を、顧客ごとに取りまとめて一元管理する手続を表す用語をアカウントアグリゲーションという。
（出典：令和6年度春期分 問13一部改変）
答え：〇
アカウントアグリゲーションは、インターネットバンキングなどに預金者が保有する、異なる金融機関の複数の口座の情報を、単一のコンピュータスクリーンに集約して表示するサービスです。
電子商取引の商品と代金の受け渡しにおいて、売り手と買い手の間に、信頼のおける第三者が介在することによって、取引の安全性を高めるサービスをエスクローサービスという。
（出典：平成29年度秋期分 問4一部改変）
答え：〇
設問のとおりです。エスクローサービスは主にインターネットオークションなどの「C to C取引」において利用されています。
犯罪によって得た資金を正当な手段で得たように見せかける行為を防ぐために、金融機関などが実施する取組を表す用語をeKYCという。
（出典：令和5年度春期分 問30一部改変）
答え：×
設問はAML（Anti-Money Laundering）の説明です。犯罪によって得た資金を正当な手段で得たように見せかける行為をマネーロンダリングといいます。なお、eKYCは、オンライン上で本人確認を完結するための技術をいいます。
IoTシステム・組込みシステム
センサを搭載した機器や制御装置などが直接インターネットにつながり、それらがネットワークを通じて様々な情報をやり取りする仕組みをIoTという。
（出典：令和元年度秋期分 問13一部改変）
答え：〇
IoT（Internet of Things：モノのインターネット）は、あらゆるものがインターネットを通じて情報を伝達・共有しあう仕組みです。
次の5つの記述のうち、IoTの事例は２つある。
- インターネット上に自分のプロファイルを公開し、コミュニケーションの輪を広げる。
- インターネット上の店舗や通信販売のWebサイトにおいて、ある商品を検索すると、類似商品の広告が表示される。
- 飲み薬の容器にセンサを埋め込むことによって、薬局がインターネット経由で服用履歴を管理し、服薬指導に役立てることができる。
- 予備校が授業映像をWebサイトで配信することによって、受講者はスマートフォンやPCを用いて、いつでもどこでも授業を受けることができる。
- 発電設備の運転状況をインターネット経由で遠隔監視し、発電設備の性能管理、不具合の予兆検知及び補修対応に役立てる。
（出典：令和2年度秋期分 問10一部改変）
答え：〇
1.の記述：SNSの事例です。
2.の記述：レコメンデーションの事例です。
3.の記述：IoTの事例です。
4.の記述：eラーニングの事例です。
5.の記述：IoTの事例です。
PCやタブレット端末を利用して、ネットワーク経由で医師の診療を受けた。これは、ウェアラブルデバイスを用いた事例である。
（出典：令和2年度秋期分 問14一部改変）
答え：×
設問はオンライン診療の事例です。ウェアラブルデバイスとは、身体に装着するコンピューター端末のことです。眼鏡型のもの（スマートグラス）や腕時計型のもの（スマートウォッチ）などがあり、通話、カメラ、心拍数・血圧・体温の測定など多様な機能を有しています。
史跡などにスマートフォンを向けると、昔あった建物の画像や説明情報を現実の風景と重ねるように表示して、観光案内をできるようにした。これはVRを活用した仕組みである。
（出典：令和6年度春期分 問25一部改変）
答え：×
設問はAR（Augmented Reality：拡張現実）を活用した仕組みです。なお、VR（virtual reality：仮想現実）とは、コンピューターによって創り出された仮想的な空間などを現実であるかのように疑似体験できる技術をいいます。
インターネットに接続できる機能が搭載されており、車載センサで計測した情報をサーバへ送信し、そのサーバから運転に関する情報のフィードバックを受けて運転の支援などに活用することができる自動車をコネクテッドカーという。
（出典：令和3年度春期分 問6一部改変）
答え：〇
コネクテッドカーとは、インターネットへの常時接続機能を備えた自動車です。車両の状態や周囲の道路状況などの様々なデータをセンサーにより取得し、ネットワークを介して集積・分析することで、新たな価値を生み出すことが期待されています。
炊飯器やエアコンなどの家電製品に内蔵される、機器の特定の機能を実現するためのシステムをファームウェアという。
（出典：平成24年度春期分 問21一部改変）
答え：×
設問は組込みシステムの説明です。なおファームウェアとは、ハードウェアの基本的な制御を行うために機器に組み込まれたソフトウェアのことです。
次の5つの記述のうち、組込みシステムが実装されているものは２つある。
- 飲料自動販売機
- カーナビゲーション装置
- 携帯型ゲーム機
- 携帯電話機
- 現金自動預け払い機（ATM）
（出典：平成25年度秋期分 問16一部改変）
答え：×
設問の5つの機器はすべて組込みシステムが実装されています。
