ITパスポート講座のストラテジ系7（システム企画）の確認○×問題だけを集めました。
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システム化計画と要件定義
企画プロセス、要件定義プロセス、開発プロセス、保守プロセスと続くソフトウェアライフサイクルにおいて、企画プロセスの段階で行う作業として「機能要件と非機能要件の定義」などがある。
（出典：平成23年度秋期分 問29一部改変）
答え：×
「機能要件と非機能要件の定義」は要件定義プロセスで行う作業です。企画プロセスでは、システム化構想の立案とシステム化計画の策定を経て、システムを実現するための実施計画を策定します。
システム化構想の立案の際に、前提となる情報は「経営戦略」である。
（出典：平成27年度秋期分 問4一部改変）
答え：〇
取得するシステムは経営戦略と整合性がなければなりません。よって、システム化構想の立案の際に前提となる情報は「経営戦略」です。
次の中で、ソフトウェアライフサイクルにおいて、システム化計画の立案で行うべき作業は2つある。
- 経営要求、課題の確認
- システム要件の定義
- 導入の費用対効果の予測
- 品質、コスト、納期の目標値と優先順位の設定
（出典：平成21年度秋期分 問25一部改変）
答え：〇
1.の作業：企画プロセス（システム化構想の立案）で行う作業です。
2.の作業：要件定義プロセスで行う作業です。
3.の作業：企画プロセス（システム化計画の立案）で行う作業です。
4.の作業：企画プロセス（システム化計画の立案）で行う作業です。
ソフトウェアライフサイクルを、企画、要件定義、開発、運用のプロセスに区分したとき、「利害関係者のニーズと要望事項」は、要件定義プロセスで明確にする項目である。
（出典：平成25年度春期分 問23一部改変）
答え：〇
要件定義プロセスでは、利用者のニーズを調査し、調査内容の分析や現行業務の分析などを行って、業務上、情報システムが実現すべき業務内容（業務としてどんなことを実現したいのか）をまとめます。また、システム化の範囲と機能を具体化し、利害関係者間で合意します。
定義すべき要件を業務要件とシステム要件に分けたとき、以下の記述のうち、業務要件に当たるものは２つある。
- オンラインシステムの稼働率は99%以上とする。
- 情報漏えいを防ぐために、ネットワークを介して授受するデータを暗号化する。
- 操作性向上のために、画面表示にはWebブラウザを使用する。
- 物流コストを削減するために出庫作業の自動化率を高める。
（出典：平成28年度秋期分 問4一部改変）
答え：×
業務要件は、情報システムが実現すべき業務内容のことです。したがって、業務要件に該当するものは4.の記述のみです。他の記述はすべてシステム要件となります。
連結会計システムの開発に当たり、機能要件と非機能要件を次の表のように分類したが、分類を誤っている項目が3つある。
| 機能要件 | 非機能要件 |
|---|---|
| ・国際会計基準に則った会計処理が実現できること ・決算処理結果は、経理部長が確認を行うこと ・決算処理の過程を、全て記録に残すこと ・故障などによる年間停止時間が、合計で10時間以内であること ・連結対象とする会社は毎年変更できること | ・最も処理時間を要するバッチ処理でも、8時間以内に終了すること ・誤入力した伝票は、訂正用伝票で訂正すること ・法定帳票以外に、役員会用資料作成のためのデータを自動抽出できること ・保存するデータは全て暗号化すること |
（出典：平成28年度春期分 問1一部改変）
答え：〇
機能要件は、業務要件（業務上、システムによって実現したいこと）の実現に必要な情報システムの機能に関する要件で、そのシステムが扱うデータの種類や構造、処理内容、操作画面や帳票印刷といったインタフェースなどです。
また非機能要件は、性能や可用性及び運用・保守性などの品質要件や、技術要件、セキュリティ、運用要件などの機能面以外の要件全般です。
よって、正しくは次のような分類になります。
| 機能要件 | 非機能要件 |
|---|---|
| ・国際会計基準に則った会計処理が実現できること ・決算処理結果は、経理部長が確認を行うこと ・決算処理の過程を、全て記録に残すこと ・誤入力した伝票は、訂正用伝票で訂正すること ・法定帳票以外に、役員会用資料作成のためのデータを自動抽出できること ・連結対象とする会社は毎年変更できること | ・最も処理時間を要するバッチ処理でも、8時間以内に終了すること ・故障などによる年間停止時間が、合計で10時間以内であること ・保存するデータは全て暗号化すること |
「システムに盛り込む業務ルールの誤った解釈」は、要件定義プロセスの不備に起因する問題である。
（出典：平成31年度春期分 問17一部改変）
答え：〇
「システムに盛り込む業務ルール」の定義は、要件定義プロセスで行う作業となります。したがって、業務ルールの誤った解釈は要件定義プロセスの不備に起因する問題といえます。
調達計画・実施
図の手順でソフトウェアを調達する。①～④には「RFP説明」、「調達先選定基準作成」、「提案書作成」、「提案書評価」のいずれかが入るとした場合、①に該当する項目は「調達先選定基準作成」である
答え：〇
①調達先選定基準作成、②RFP説明、③提案書作成、④提案書評価となります。
③はベンダーが行う作業なので「提案書作成」しかありえません。③が判明すればその前後（②と④）も分かると思うので、消去法で①が正解と考える方法もあります。
システム導入を検討している企業や官公庁などがRFIを実施するのは、ベンダ企業からシステムの詳細な見積金額を入手し、契約金額を確定するのが目的である。
（出典：令和元年度秋期分 問16一部改変）
答え：×
RFI（情報提供依頼）を実施する目的は、ベンダ企業から情報収集を行い、システムの技術的な課題や実現性を把握するためです。
なお、設問の「ベンダ企業からシステムの詳細な見積金額を入手し、契約金額を確定する」ことをRFQ（Request for Quotation）といいます。
A社では新システムの調達にあたり、提案書の入手を目的としてRFIをベンダーに提示した。その後、技術動向調査書の入手を目的としてRFPをベンダーに提示して、調達先の選定を行った。
（出典：平成26年度春期分 問7一部改変）
答え：×
RFIとRFPに関する説明が逆になっています。正しくは次のようになります。
A社では新システムの調達にあたり、技術動向調査書の入手を目的としてRFIをベンダーに提示した。その後、提案書の入手を目的としてRFPをベンダーに提示して、調達先の選定を行った。
システム開発において作成されるRFPは、ITベンダが発注側企業に調達条件や開発期間の見積りを示すことを目的として作成される。
（出典：平成29年度春期分 問18一部改変）
答え：×
提案依頼書（Request For Proposal：RFP）は、ベンダー企業に対し、導入システムの概要や提案依頼事項、調達条件などを明示し、候補となるベンダー企業に対して提案書の提出を依頼するための文書です。
RFPは発注側企業が作成して、候補先となるベンダー企業に提示します。
複数のシステム開発ベンダーからRFPにもとづいた提案を受けた。開発ベンダーの選定方法としては、開発費用を抑えるために、提案内容によらず開発費用が最も安いベンダーを選定するのが適切である。
（出典：平成22年度秋期分 問4一部改変）
答え：×
あらかじめ設定しておいた評価基準を用いて、提案内容を比較して選定するのが適切な方法です。
