問題
次の資料にもとづいて、以下の各問いに答えなさい。
【資料】
1.当月の工事状況は次のとおりである。なお、収益の認識は工事完成基準を適用している。
A工事 | B工事 | C工事 | D工事 | |
着工 | 前月以前 | 前月以前 | 当月 | 当月 |
竣工 | 当月 | 当月 | 当月 | 来月以降 |
2.前月から繰り越した工事原価に関する各勘定残高は次のとおりである。
①未成工事支出金(単位:円)
A工事 | B工事 | |
材料費 | 112,000 | 63,000 |
労務費 | 145,000 | 97,000 |
外注費 | 349,000 | 198,000 |
経費 | 54,000 | 32,000 |
合計 | 660,000 | 390,000 |
②工事間接費配賦差異
甲部門:¥4,500(借方残高)、乙部門:¥5,000(貸方残高)
(注)工事間接費配賦差異は月次においては繰り越すこととしている。
3.当月の材料元帳(数量:kg 単価および金額:円)
(注)払出単価の決定方法は移動平均法によっている。
4.当月に発生した工事直接費(単位:円)
A工事 | B工事 | C工事 | D工事 | |
材料費 | ? | ? | ? | ? |
労務費 | 28,000 | 56,000 | 93,000 | 34,000 |
外注費 | 42,000 | 67,000 | 175,000 | 55,000 |
直接経費 | 17,000 | 31,000 | 40,000 | 15,000 |
(注)材料費は資料により各自計算すること。
5.当月の甲部門および乙部門で発生した工事間接費の配賦(予定配賦法)
①各部門の配賦基準および当会計期間の予定配賦率
甲部門 | 乙部門 | |
配賦基準 | 直接材料費基準 | 直接作業時間基準 |
予定配賦率 | 10% | ¥1,500/時間 |
②当月の工事別直接作業時間(単位:時間)
A工事 | B工事 | C工事 | D工事 |
15 | 30 | 55 | 20 |
③工事間接費の当月実際発生額
甲部門:¥16,600、乙部門:¥182,000
④工事間接費はすべて経費として処理している。
【問1】当月末の工事間接費配賦差異勘定残高を計算しなさい。その残高が借方差異か貸方差異か合わせて答えること。
【問2】当月末の未成工事支出金勘定残高を計算しなさい。
【問3】当月の完成工事原価報告書を完成しなさい。
解答
¥500(借方残高)
解説
直接材料費の計算
材料元帳の記入は次のようになります。
各工事の直接材料費は材料元帳の払出欄の金額です。
- A工事:50kg×@¥100(※1)=¥5,000
- B工事:600kg×@¥100(※1)=¥60,000
- C工事:500kg×@¥114(※2)=¥57,000
- D工事:500kg×@¥108(※3)=¥54,000
(※1)前月繰越の単価
(※2)(10日残高¥30,000+12日仕入¥84,000)÷(300kg+700kg)=@¥114
(※3)(16日残高¥57,000+20日仕入¥105,000)÷(500kg+1,000kg)=@¥108
工事間接費の予定配賦
甲部門
直接材料費基準なので、各工事の直接材料費に予定配賦率10%を掛けて計算します。
- A工事:直接材料費¥5,000×10%=¥500
- B工事:直接材料費¥60,000×10%=¥6,000
- C工事:直接材料費¥57,000×10%=¥5,700
- D工事:直接材料費¥54,000×10%=¥5,400
実際発生額(¥16,600)が予定配賦額(合計¥17,600)よりも¥1,000少なくて済んだので有利差異(貸方差異)となります。
乙部門
直接作業時間基準なので、各工事の直接作業時間基準に予定配賦率@¥1,500を掛けて計算します。
- A工事:直接作業時間15時間×@¥1,500=¥22,500
- B工事:直接作業時間30時間×@¥1,500=¥45,000
- C工事:直接作業時間55時間×@¥1,500=¥82,500
- D工事:直接作業時間20時間×@¥1,500=¥30,000
実際発生額(¥182,000)が予定配賦額(合計¥180,000)よりも¥2,000多く発生してしまったので不利差異(借方差異)となります。
甲部門と乙部門の工事間接費配賦差異勘定を合算すると借方残高が¥500となります。
解答
【問2】
¥193,400
【問3】
解説
【問2】
未成工事支出金勘定残高は未完成のD工事に係る原価を表します。
- 材料費:¥54,000
- 労務費:¥34,000
- 外注費:¥55,000
- 直接経費:¥15,000
- 工事間接費(間接経費):甲部門¥5,400+乙部門¥30,000
【問3】
- 完成した工事(A工事、B工事およびC工事)に係る原価のみを集計する。
- 前期繰越高に含まれている原価も集計することを忘れずに。
材料費(以下の合計額¥297,000)
- A工事:前月¥112,000+当月¥5,000
- B工事:前月¥63,000+当月¥60,000
- C工事:当月¥57,000
労務費(以下の合計額¥419,000)
- A工事:前月¥145,000+当月¥28,000
- B工事:前月¥97,000+当月¥56,000
- C工事:当月¥93,000
外注費(以下の合計額¥831,000)
- A工事:前月¥349,000+当月¥42,000
- B工事:前月¥198,000+当月¥67,000
- C工事:当月¥175,000
経費(以下の合計額¥336,200)
- A工事:前月¥54,000+当月(直接¥17,000+間接(甲部門¥500+乙部門¥22,500))
- B工事:前月¥32,000+当月(直接¥31,000+間接(甲部門¥6,000+乙部門¥45,000))
- C工事:当月¥40,000(直接)+間接(甲部門¥5,700+乙部門¥82,500)