問題
当社が保有している3台の建設機械（A機械、B機械、C機械）は各工事現場で共通に使用しており、これら建設機械にかかる費用を各工事へ配賦するために、直接原価基準による予定配賦法を採用している。次の資料にもとづいて、以下の各問いに答えなさい。
【資料】
１．当会計期間の建設機械関係費予算
- A機械 減価償却費：￥730,000
- B機械 減価償却費：￥420,000
- C機械 減価償却費：￥950,000
- 機械修繕管理費：￥680,000
- 機械保険料その他：￥190,000
２．労務費計算は予定賃率を用いており、当会計期間の予定賃率は直接作業時間1時間当たり￥1,000である。なお、当月の直接作業時間は次のとおりであった。
| 甲工事 | 乙工事 | 丙工事 |
| 182時間 | 215時間 | 267時間 |
３．当月の工事別直接原価額
| 甲工事 | 乙工事 | 丙工事 | |
| 材料費 | ￥238,000 | ￥427,000 | ￥543,000 |
| 労務費 | ？ | ？ | ？ |
| 外注費 | ￥532,000 | ￥755,000 | ￥990,000 |
| 経費 | ￥88,000 | ￥103,000 | ￥186,000 |
（※）労務費については資料により各自計算すること。
４．当会計期間の直接原価の総発生見込額は￥99,000,000である。
５．当月の建設機械関係費実際発生額：￥140,780
【問1】当会計期間の建設機械関係費予定配賦率（％）を計算しなさい。
【問2】当月の乙工事への予定配賦額を計算しなさい。
【問3】当月の建設機械関係費に関する配賦差異を計算しなさい。なお、配賦差異については、有利差異か不利差異かもあわせて答えること。
解答
【問1】3％
【問2】￥45,000
【問3】￥5,000（不利差異）
解説
労務費の計算
【資料3】の当月労務費が「？」になっているので、まずはこれを計算しましょう。
労務費は【資料2】の予定賃率に、当月の直接作業時間をかけて計算します。
- 甲工事：＠￥1,000×182時間＝￥182,000
- 乙工事：＠￥1,000×215時間＝￥215,000
- 丙工事：＠￥1,000×267時間＝￥267,000
よって、当月の工事別直接原価額は次のようになります。
| 甲工事 | 乙工事 | 丙工事 | |
| 材料費 | ￥238,000 | ￥427,000 | ￥543,000 |
| 労務費 | ￥182,000 | ￥215,000 | ￥267,000 |
| 外注費 | ￥532,000 | ￥755,000 | ￥990,000 |
| 経費 | ￥88,000 | ￥103,000 | ￥186,000 |
| 計 | ￥1,040,000 | ￥1,500,000 | ￥1,986,000 |
【問1】予定配賦率
建設機械関係費の予定配賦率は、【資料1】の建設機械関係費予算総額￥2,970,000を【資料4】の直接原価の総発生見込額￥99,000,000で割って計算します。
￥2,970,000÷￥99,000,000＝0.03（3％）
建設機械関係費は、直接原価の3％を予定配賦するという意味です。
【問2】乙工事への予定配賦額
乙工事への予定配賦額は、【問1】の予定配賦率に乙工事の直接原価合計を掛けて計算します。
3％×￥1,500,000＝￥45,000
【問3】配賦差異
・当月の予定配賦額：3％×直接原価合計（甲工事￥1,040,000＋乙工事￥1,500,000＋丙工事￥1,986,000）＝￥135,780
・当月の実際発生額：￥140,780【資料5】
予定よりも原価が￥5,000多く発生してしまったので、不利差異（借方差異）です。
