固定予算による差異分析～公式法変動予算との違いなど～

前回の公式法変動予算では製造間接費の予算を変動費と固定費に分けて考えましたが、予算のすべて固定費と考える方法もあります。それが固定予算という方法です。

固定予算とは？

固定予算では製造間接費をすべて固定費と考えるので、実際操業度と基準操業度それぞれに対応する予算額が同じとなります。そのため、固定予算と公式法変動予算とでは予算許容額（実際操業度における予算額）の金額が異なります。

つまり、固定予算における予算許容額は製造間接費予算額と同額になるわけです。

SHIBUYA

公式法変動予算では変動費が存在するので、実際操業度と基準操業度それぞれに対応する予算額が異なります。

固定予算に関しても公式法変動予算の考え方が基本となるので、忘れた人はこちらを参考にしてください。

公式法変動予算による差異分析～シュラッター図の書き方～

固定予算による予算差異と操業度差異

固定予算を用いる場合でも、予定配賦率、予定配賦額および配賦差異の計算方法は公式法変動予算の場合と同じです。

ただし、固定予算では予算許容額が操業度にかかわらず一定なので、固定予算の分析図は次のようになります。

固定予算による差異分析の問題

例題

当期の製造間接費のデータは以下のとおりである。固定予算によって配賦差異を計算し、それを予算差異と操業度差異に分析しなさい。なお、不利差異か有利差異かもあわせて答えること。

• 当期の実際操業度：2,800時間
• 当期の実際発生額：￥1,450,000
• 製造間接費予算額：￥1,500,000
• 基準操業度：3,000時間

①資料の数値を記入

資料から判明する金額を図に記入していきます。固定予算では製造間接費の予算額をすべて固定費（一定）と考えるので、基準操業度に対応する予算額をそのまま予算許容額とします。

②予定配賦率および予定配賦額を求める

次に予定配賦率および予定配賦額を求めます。計算方法は公式法変動予算の場合と同じです。

予定配賦率は予算額を基準操業度で割って計算します。

予定配賦額は予定配賦率に実際操業度を掛けて計算します。

配賦差異の総額は公式法変動予算の場合と同じく、予定配賦額と実際発生額の差額となります。

③予算差異と操業度差異の計算

予算差異は予算許容額と実際発生額との差額で求めます。

操業度差異は予定配賦額と予算許容額との差額で求めます。

予算差異と操業度差異の求め方は公式法変動予算の場合と同じですが、公式法変動予算と固定予算とでは予算許容額が異なるため、予算差異と操業度差異の金額は異なるものとなります。

ボキタロー

ふむふむ。配賦差異の総額は公式法変動予算と同じだけど、その内訳が異なるということだね。