仕訳問題集1（現金預金・商品売買等）

【ヒント】

①まず実際に行った仕訳を考えます。

②次に正しい仕訳を考えます。

③実際に行った仕訳（誤った仕訳）を正しい仕訳に修正するため、減らし過ぎている買掛金と当座預金をそれぞれ￥900増加させます。

参考

【銀行勘定調整表】企業側の調整項目～修正仕訳のやり方～

いぬぼき

【ヒント】

携帯電話料金は通信費で処理します。連絡未達が判明した場合は、連絡が届いたものとして適正に処理をします。

参考

【銀行勘定調整表】企業側の調整項目～修正仕訳のやり方～

いぬぼき

【ヒント】

小切手を振り出したとき（作成したとき）は、近い将来ほぼ確実に当座預金と買掛金が減少すると見込んでこれらを減少させますが、決算時点でまだ小切手を渡していない以上、実際には当座預金も買掛金も減少していないのでこれを取り消します。

参考

【銀行勘定調整表】企業側の調整項目～修正仕訳のやり方～

いぬぼき

【ヒント】

広告宣伝費が未払いとなっているので未払金で処理をします。広告宣伝費は費用としてすでに発生しているものなので、これを取り消さないように注意してください。

備品などの固定資産を購入した場合の未渡小切手も同様に未払金とします。

参考

【銀行勘定調整表】企業側の調整項目～修正仕訳のやり方～

いぬぼき

【ヒント】

3級で学習した返品の処理と同様に、仕入割戻を行ったときは商品を仕入れたときの貸借逆仕訳をすればいいだけです。

参考

仕入割戻と売上原価対立法

いぬぼき

【ヒント】

売上原価対立法では、商品を仕入れたときは商品勘定の借方に原価で記入します。

参考

仕入割戻と売上原価対立法

いぬぼき

【ヒント】

①商品を販売したときは売上勘定の貸方に売価で記入します（三分法と同じ）。

②さらに売上原価対立法では、販売した商品の原価（売上原価）を商品勘定から売上原価勘定へ振り替えます。

参考

仕入割戻と売上原価対立法

いぬぼき

【ヒント】

売上原価対立法では、商品を販売したときに売上原価を商品勘定から売上原価勘定へ振り替えているため、決算において売上原価を算定するための仕訳は必要ありません。

参考

仕入割戻と売上原価対立法

いぬぼき

【ヒント】

棚卸減耗損は期末商品の減耗を意味するものなので繰越商品勘定から控除します。

参考

棚卸減耗損と商品評価損～ボックス図の書き方と仕訳・計算・表示の方法～

いぬぼき

【ヒント】

商品評価損は期末商品の価値の低下を意味するものなので繰越商品勘定から控除します。

参考

棚卸減耗損と商品評価損～ボックス図の書き方と仕訳・計算・表示の方法～

いぬぼき

【ヒント】

期末商品の正味売却価額が原価を上回っている場合は何も処理はしません。

「商品評価益」なるものは計上されません。

参考

棚卸減耗損と商品評価損～ボックス図の書き方と仕訳・計算・表示の方法～

いぬぼき

【ヒント】

棚卸減耗損と商品評価損を売上原価に算入する場合は、これらを仕入勘定（売上原価勘定を使っている場合は売上原価勘定）へ振り替えます。

棚卸減耗損は販売費及び一般管理費とする場合もあります。

参考

棚卸減耗損と商品評価損～ボックス図の書き方と仕訳・計算・表示の方法～

いぬぼき

【ヒント】

①「独立した履行義務」とは、商品Aと商品Bの売上を別々に計上するという意味です。したがって、履行義務を充足した（引き渡した）商品Aの代金600円のみを売上とします。※収益認識基準では、履行義務を充足した時に売上を計上します。

②この時点ではまだ、顧客との契約から生じた債権となっていない（代金を請求する権利がない）ので、借方は売掛金ではなく契約資産とします。

※代金を請求するのに、期日の到来以外に制約がない場合は売掛金を使いますが、期日の到来以外の制約（本問の場合は商品Bの引き渡し）がある場合は契約資産とします。

言葉は難しいですが仕訳自体は大したことないので、あまり難しく考えすぎないようにしましょう。

参考

契約資産と契約負債～基礎知識と仕訳のやり方～

いぬぼき

【ヒント】

①商品Bについて履行義務を充足した（商品を引き渡した）ので、販売代金400円を売上とします。

②この時点で、商品Aの代金（契約資産）も請求できる状態になったので売掛金へ振り替えます。

参考

契約資産と契約負債～基礎知識と仕訳のやり方～

いぬぼき

【ヒント】

履行義務を充足する前に（商品を引き渡す前に）代金を受け取った場合は契約負債で処理をします。※契約負債は「前受金」でも可。試験では指示に従ってください。

3級で学習した前受金と同様に考えればOKです。

参考

契約資産と契約負債～基礎知識と仕訳のやり方～

いぬぼき

【ヒント】

①将来にリベート（売上割戻）が予想される場合は、予想される返金額（販売額の10％）を差し引いた額をもって売上を計上します。

将来減額される可能性が高い部分は売上に計上してはいけません。

②予想される返金額は返金負債で処理します。

「契約負債」と間違わないように注意しましょう。

参考

売上割戻の処理方法～変動対価と返金負債～

いぬぼき

【ヒント】

【上の仕訳（商品の販売）】考え方はQ.1-16と同様です。

【下の仕訳（リベートの支払いに関する仕訳）】リベートの条件が達成された時点で、返金負債150円（Q.1-16の100円とQ.1-17の50円）を取り崩します。返金は来月末に行うので、貸方は未払金とします。

参考

売上割戻の処理方法～変動対価と返金負債～

いぬぼき

【ヒント】

サービスの提供が「一時点で充足される履行義務」である場合（1回限りでサービスの提供が終わるような場合）は、決算時には何も処理しません。ちなみに、本問では過去に次のような仕訳を行っています。

参考

サービス業の処理１～一時点で充足される履行義務～

いぬぼき

【ヒント】

サービスの提供を行ったときに、前受金を役務収益へ振り替えるとともに、仕掛品を役務原価へ振り替えます。

参考

サービス業の処理１～一時点で充足される履行義務～

いぬぼき

【ヒント】

サービスの提供が「一定の期間にわたり充足される履行義務」である場合、サービスを提供する期間や進捗度に応じて収益を認識します。

したがって、先に受け取っている（または支払っている）前受金と仕掛品の7割をそれぞれ役務収益・役務原価へ振り替えます。

参考

サービス業の処理２～一定の期間にわたり充足される履行義務～

いぬぼき

【ヒント】

サービスの提供をすべて完了したときは、前受金と仕掛品の残額（3割）をそれぞれ、役務収益と役務原価へ振り替えます。

参考

サービス業の処理２～一定の期間にわたり充足される履行義務～

いぬぼき

【ヒント】

①パソコン本体を引き渡す義務は「一時点で充足される履行義務」に該当するため、引き渡した時点でパソコン本体の対価1,400円を売上に計上します。

②一方でサポートサービスは「一定の期間にわたり充足される履行義務」に該当するため、サービスを提供する期間や進捗度に応じて売上を認識します。したがって、この時点ではまだ売上を計上できないので、サポートサービスの対価600円は契約負債とします。

※「契約負債」は「前受金」でも可。試験では指示に従ってください。

参考

1つの契約の中に2つ以上の履行義務が含まれている場合

いぬぼき

【ヒント】

①決算において、サポートサービスの提供開始日（10月1日）から決算日（3月31日）までの6か月間の金額を契約負債から売上へ振り替えます。

②金額は「600円×6か月/12か月＝300円」です。

※「売上」は「役務収益」でも可。試験では指示に従ってください。

参考

1つの契約の中に2つ以上の履行義務が含まれている場合

いぬぼき