【練習問題】部門別計算に関する問題①~建設業経理士2級用~

問題

次の資料にもとづいて、以下の各問いに答えなさい。

【資料】

1.部門個別費当月発生額

A部門B部門C部門
¥927,000¥754,000¥633,000

2.部門共通費の配賦基準

  • 労務管理費:従業員数
  • 建物関係費:専有面積
  • 電力料:電力使用量
  • 福利厚生費:労務費額

3.部門別配賦基準数値

A部門B部門C部門
労務費額¥5,672,000¥4,933,000¥3,725,000
従業員数16人12人8人
専有面積300㎡250㎡180㎡
電力使用量350kw310kw260kw

【問1】次の部門費配分表(単位:円)を完成しなさい。

合計 A部門 B部門 C部門
部門個別費 2,314,000
部門共通費
 労務管理費 385,200
 建物関係費 803,000
 電力料 450,800
 福利厚生費 286,600
部門費合計 4,239,600

【問2】部門費の配分に関する仕訳を示しなさい。




解答

【問1】の答え

 合計A部門B部門C部門
部門個別費2,314,000927,000754,000633,000
部門共通費
 労務管理費385,200171,200128,40085,600
 建物関係費803,000330,000275,000198,000
 電力料450,800171,500151,900127,400
 福利厚生費286,600113,44098,66074,500
部門費合計4,239,6001,713,1401,407,9601,118,500

【問2】の答え

借方金額貸方金額
A部門費1,713,140工事間接費4,239,600
B部門費1,407,960
C部門費1,118,500

解説

工事間接費(部門個別費+部門共通費)を各部門へ配分する際には、部門費配分表(部門費集計表)を使って行います。

MEMO

部門費振替表を使って行う場合などもあります。

部門個別費は各部門にそのまま賦課(直課)すればいいだけなので問題ないと思いますが、部門共通費は指示された配賦基準によって各部門へ配賦する必要があります。

労務管理費

労務管理費は従業員数を基準として配賦します。

労務管理費合計¥385,200÷従業員数合計36人=配賦率@¥10,700/人

この配賦率に各部門の配賦基準値(従業員数)を掛けて、各部門への配賦額を計算します。

  • A部門への配賦額:@¥10,700/人×16人=¥171,200
  • B部門への配賦額:@¥10,700/人×12人=¥128,400
  • C部門への配賦額:@¥10,700/人×8人=¥85,600
【時短術】電卓の使い方

上の計算のように掛け算の相手(「10,700」)が固定されている場合は、次のように電卓をたたくと時短になります。

  1. まず「10,700×16」を普通に計算します。
  2. 答えの「171,200」が表示されている状態でクリアキーなどを押さずに、そのまま「12」「=」を押します。これで「10,700×12」が計算できます。
  3. 続けて答えの「128,400」が表示されている状態でクリアキーなどを押さずに、そのまま「8」「=」を押します。これで「10,700×8」が計算できます。
注意

お使いの電卓によってはこの機能がない場合もあります。

建物関係費

建物関係費は専有面積を基準として配賦します。

建物関係費合計¥803,000÷専有面積合計730㎡=配賦率@¥1,100/㎡

  • A部門への配賦額:@¥1,100/㎡×300㎡=¥330,000
  • B部門への配賦額:@¥1,100/㎡×250㎡=¥275,000
  • C部門への配賦額:@¥1,100/㎡×180㎡=¥198,000

電力料

電力料は電力使用量を基準として配賦します。

電力料合計¥450,800÷電力使用量合計920kw=配賦率@¥490/kw

  • A部門への配賦額:@¥490/kw×350kw=¥171,500
  • B部門への配賦額:@¥490/kw×310kw=¥151,900
  • C部門への配賦額:@¥490/kw×260kw=¥127,400

福利厚生費

福利厚生費は労務費額を基準として配賦します。

福利厚生費合計¥286,600÷労務費額合計¥14,330,000=配賦率0.02(2%)

  • A部門への配賦額:0.02×¥5,672,000=¥113,440
  • B部門への配賦額:0.02×¥4,933,000=¥98,660
  • C部門への配賦額:0.02×¥3,725,000=¥74,500

勘定の流れ