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減価償却費の計算方法~定率法・200%定率法・生産高比例法~

減価償却費の計算方法~定率法・200%定率法・生産高比例法~

減価償却費の計算方法は3級で学習した定額法のほかにも様々な方法があります。2級では新たに定率法(200%定率法)と生産高比例法を学習します。

定率法による減価償却費の計算方法

定率法とは?

定率法とは
固定資産の未償却残高に毎期一定の償却率を掛けて減価償却費を計算する方法を定率法といいます。
MEMO
未償却残高とは、取得原価から期首減価償却累計額を差し引いたものをいいます。いわゆる帳簿価額(簿価)と考えてもらえば結構です。

定率法による減価償却費の計算式

期首簿価(取得原価-期首減価償却累計額)×年償却率

ボキタロー

償却率は問題文で与えられるので安心してください。
注意
償却率の算定過程において残存価額が考慮されているため、定率法による減価償却費の計算では残存価額を取得原価から控除する必要はありません。

定率法の特徴

減価償却累計額は年々大きくなっていくので、逆に簿価は年々小さくなっていきます。

定率法のイメージ

定率法では簿価に毎期一定の償却率を掛けて減価償却費を計算するので、減価償却費もまた年々減っていく(逓減していく)という特徴があります。

これは余談ですが、会計には「費用はなるべく早く多めに計上しよう」というルールがあります(これを保守主義の原則といいます)。

定額法と定率法の減価償却費の比較

このルールに照らして見ると、毎期均等額の減価償却費を計上する定額法よりも、早期に多額の減価償却費を計上する定率法の方が望ましいということができます。

定率法による減価償却費の計算と仕訳

例題1
×1年4月1日に備品を¥100,000で購入した。償却方法は定率法を採用しており、償却率は年20%である。間接法により記帳すること。なお、会計期間は3月31日を決算日とする1年間である。

  • 問1:×2年3月31日の仕訳を示しなさい。
  • 問2:×3年3月31日の仕訳を示しなさい。

問1:×2年3月31日の仕訳

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 20,000 備品減価償却累計額 20,000

×1年度期首(×1年4月1日)における備品減価償却累計額の金額はゼロ(簿価=取得原価)なので、減価償却費は次のような計算になります。

取得原価¥100,000×年償却率20%=¥20,000

ボキタロー

これは1年間の減価償却費の金額なので、もし期中に取得した場合は月割で計算してください。

問2:×3年3月31日の仕訳

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 16,000 備品減価償却累計額 16,000

購入から2年目以降の減価償却費の計算では、取得原価から期首減価償却累計額を控除した金額に年償却率を掛けて計算します。

定率法のタイムテーブル

×2年度期首(×2年4月1日)における備品減価償却累計額の金額は、前期末(×2年3月31日)に計上された¥20,000なので減価償却費は以下の計算になります。

簿価(¥100,000-¥20,000)×年償却率20%=¥16,000

200%定率法とは?

200%定率法とは
定額法の償却率を2倍(200%)したものを定率法における償却率として減価償却費を計算するという方法を200%定率法といいます。

もし試験で200%定率法が出題された場合、償却率を自分で計算しなくてはならないというケースも考えられるので、念のため200%定率法における償却率の計算方法も知っておくと安心だと思います。

例題2
次の資料に基づいて備品の減価償却費を計算しなさい。なお、当期は×2年3月31日を決算日とする1年間である。

  • 取得日:×1年4月1日
  • 取得原価:¥120,000
  • 耐用年数:8年
  • 残存価額:ゼロ
  • 減価償却方法:200%定率法

まず定額法の償却率を求めます。定額法の償却率は「1÷耐用年数」で計算します。

定額法の償却率:1÷8年=0.125

次に、定額法の償却率(0.125)を2倍したもの(0.25)を定率法の償却率として減価償却費を計算します。例題2では当期首に取得しているので、減価償却累計額はゼロ(簿価=取得原価)となります。

減価償却費:取得原価¥120,000×0.25=¥30,000

生産高比例法による減価償却費の計算方法

生産高比例法とは?

生産高比例法とは?

固定資産の利用度に比例した減価償却費を計上する方法を生産高比例法といいます。

MEMO
生産高比例法は自動車や航空機などのように、固定資産の総利用可能量を合理的に見積もることができ、かつ、減価が主として固定資産の利用に比例して発生するものについて適用されます。

生産高比例法による減価償却費の計算式

生産高比例法では、取得原価から残存価額を控除したものに、固定資産の利用度(当期の利用量を総利用可能量で割ったもの)を掛けて減価償却費を計算します。

(取得原価-残存価額)×当期の利用量/総利用可能量

ボキタロー

取得原価から残存価額を控除することを忘れないでください。

生産高比例法による減価償却費の計算と仕訳

例題3
×1年10月1日に車両運搬具を¥500,000で購入した。償却方法は生産高比例法を採用しており、この車両運搬具の見積総走行距離は100,000kmである。残存価額は取得原価の10%、間接法による。なお、会計期間は3月31日を決算日とする1年間である。

  • 問1:×2年3月31日の仕訳を示しなさい(×1年度の走行距離:4,000km)
  • 問2:×3年3月31日の仕訳を示しなさい(×2年度の走行距離:20,000km)

問1:×2年3月31日の仕訳

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 18,000 車両運搬具減価償却累計額 18,000

減価償却費の計算は次のとおりです。

¥500,000×0.9)×4,000km/100,000km=¥18,000

生産高比例法では期首(または取得日)から期末(または売却日)までの固定資産の利用度に応じて減価償却費を計算するので、期中取得や期中売却の場合でも月割計算は行いません

問2:×3年3月31日の仕訳

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 90,000 車両運搬具減価償却累計額 90,000
(¥500,000×0.9)×20,000km/100,000km=¥90,000