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固定資産に関する後T/B作成問題1

固定資産に関する後T/B作成問題1

問題

次の資料に基づき、以下の各問いに答えなさい。なお、当社では定額法によって備品の減価償却を行っている。また、当期は×6年3月31日を決算日とする1年間である。

【資料1】決算整理前残高試算表(一部)

決算整理前残高試算表

【資料2】備品の明細等

備品の明細等

【資料3】決算整理後残高試算表(一部)

決算整理後残高試算表

(問1)【資料1】の備品減価償却累計額の金額を答えなさい。

(問2)【資料3】決算整理後残高試算表を完成させなさい。

解答

【資料1】の備品減価償却累計額:¥58,500

※¥58,500=備品A:¥52,500+備品B:¥6,000

解説

決算整理前残高試算表(前T/B)における減価償却累計額の金額は、固定資産の取得日(厳密には利用開始日)から前期末までの減価償却費の累計額を表します。

備品Aについて

取得日(×2年12/1)~前期末(×5年3/31)までの28か月分の金額が前T/Bにおける減価償却累計額となります。

¥200,000×0.9×28か月/96か月

¥52,500

備品Bについて

取得日(×5年1/1)~前期末(×5年3/31)までの3か月分の金額が前T/Bにおける減価償却累計額となります。

¥160,000×0.9×3か月/72か月

¥6,000

備品Cについて

備品Cは当期に取得しているので、前T/Bにおける減価償却累計額の金額とは関係ありません。

解答

決算整理後残高試算表

※減価償却費=備品A:¥22,500+備品B:¥24,000+備品C:¥30,000

※減価償却累計額=前T/Bの減価償却累計額:¥58,500+減価償却費:¥76,500

解説

決算整理後残高試算表(後T/B)における減価償却累計額の金額は、前T/Bにおける減価償却累計額の金額に当期の減価償却費を加算したものとなります。

備品Aについて

当期の減価償却費は期首(×5年4/1)~期末(×6年3/31)までの12か月分となります。

¥200,000×0.9×12か月/96か月

¥22,500

MEMO
もちろん「×12か月/96か月」ではなく「÷8年」で計算しても構いません。

決算整理仕訳

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 22,500 備品減価償却累計額 22,500

タイムテーブル

タイムテーブル

備品Bについて

当期の減価償却費は期首(×5年4/1)~期末(×6年3/31)までの12か月分となります。

¥160,000×0.9×12か月/72か月

¥24,000

MEMO
もちろん「÷6年」で計算しても構いません。

決算整理仕訳

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 24,000 備品減価償却累計額 24,000

タイムテーブル

タイムテーブル

備品Cについて

備品Cは期中取得なので、減価償却費は取得日(×5年6/1)~期末(×6年3/31)までの10か月間で月割計算します。

¥216,000×10か月/72か月

¥30,000

注意
残存価額がゼロということに注意してください。

決算整理仕訳

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 30,000 備品減価償却累計額 30,000

タイムテーブル

タイムテーブル

分からなかった人は復習

【減価償却とは?】定額法による減価償却費の計算方法 【減価償却とは?】定額法による減価償却費の計算方法 【間接法】減価償却の仕訳と記帳方法および表示方法 【間接法】減価償却の仕訳と記帳方法および表示方法