問題
次の資料に基づき、【資料3】決算整理後残高試算表を完成させなさい。なお、当社では定額法によって備品の減価償却を行っている。また、当期は×6年3月31日を決算日とする1年間である。
【資料1】決算整理前残高試算表（一部）
【資料2】備品の明細等
【資料3】決算整理後残高試算表（一部）
解答
※減価償却費＝備品A：￥60,000＋備品B：￥40,000＋備品C：￥30,000
※減価償却累計額＝前T/Bの減価償却累計額：￥150,000＋減価償却費：￥130,000
解説
備品Aについて
当期の減価償却費は期首（×5年4/1）～期末（×6年3/31）までの12か月分となります。
￥480,000÷8年＝￥60,000
決算整理仕訳
| 借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 減価償却費 | 60,000 | 備品減価償却累計額 | 60,000 |
備品Bについて
当期の減価償却費は期首（×5年4/1）～期末（×6年3/31）までの12か月分となります。
￥240,000÷6年＝￥40,000
決算整理仕訳
| 借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 減価償却費 | 40,000 | 備品減価償却累計額 | 40,000 |
備品Cについて
備品Cは期中取得なので、減価償却費は取得日（×5年6/1）～期末（×6年3/31）までの10か月間で月割計算します。
￥216,000×10か月/72か月
＝￥30,000
MEMO
「￥216,000÷6年×10か月/12か月」で計算しても構いません。決算整理仕訳
| 借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 減価償却費 | 30,000 | 備品減価償却累計額 | 30,000 |
