問題
次の資料に基づき、【資料3】決算整理後残高試算表を完成させなさい。なお、当社では定額法によって備品の減価償却を行っている。また、当期は×6年3月31日を決算日とする1年間である。
【資料1】決算整理前残高試算表(一部)

【資料2】備品の明細等

【資料3】決算整理後残高試算表(一部)

解答

※減価償却費=備品A:¥60,000+備品B:¥40,000+備品C:¥30,000
※減価償却累計額=前T/Bの減価償却累計額:¥150,000+減価償却費:¥130,000
解説
備品Aについて
当期の減価償却費は期首(×5年4/1)~期末(×6年3/31)までの12か月分となります。
¥480,000÷8年=¥60,000
決算整理仕訳
借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
---|---|---|---|
減価償却費 | 60,000 | 備品減価償却累計額 | 60,000 |
備品Bについて
当期の減価償却費は期首(×5年4/1)~期末(×6年3/31)までの12か月分となります。
¥240,000÷6年=¥40,000
決算整理仕訳
借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
---|---|---|---|
減価償却費 | 40,000 | 備品減価償却累計額 | 40,000 |
備品Cについて
備品Cは期中取得なので、減価償却費は取得日(×5年6/1)~期末(×6年3/31)までの10か月間で月割計算します。
¥216,000×10か月/72か月
=¥30,000
MEMO
「¥216,000÷6年×10か月/12か月」で計算しても構いません。決算整理仕訳
借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
---|---|---|---|
減価償却費 | 30,000 | 備品減価償却累計額 | 30,000 |