問題
当社ではA商品を販売しており、記帳方法は売上原価対立法（販売のつど売上原価を売上原価勘定へ振り替える方法）を採用している。そこで、次の資料を参考に以下に示す問いに答えなさい。
目標タイム 3分
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【資料】当期のA商品の状況
・期首商品棚卸高：35,000円
・当期の総仕入高：450,000円（仕入割戻が40,000円あった）
・当期の総売上高：600,000円
・期末商品棚卸高：45,000円（棚卸減耗および商品評価損は生じていない）
【問1】決算整理前残高試算表における①商品、②売上原価、③売上の金額を答えなさい。
| ① | ￥ | |
| ② | ￥ | |
| ③ | ￥ |
【問2】決算整理後残高試算表における①商品、②売上原価、③売上の金額を答えなさい。
| ① | ￥ | |
| ② | ￥ | |
| ③ | ￥ |
解答
【問1】の答え
①￥45,000、②￥400,000、③￥600,000
【問2】の答え
①￥45,000、②￥400,000、③￥600,000
解説
まず、ボックス図を書いて売上原価を差額で求めます。
売上原価対立法では、商品を仕入れたときは商品勘定の借方に記入し、販売したときはその原価を商品勘定の貸方に記入するとともに売上原価勘定の借方に記入します。
したがって、前T/Bの「商品」は期末商品棚卸高を表します。なお、売上原価対立法では商品の販売時にその原価を売上原価勘定へ振り替えているので、売上原価を算定するための決算整理仕訳は必要ありません。
よって、前T/Bの「商品」と後T/Bの「商品」、前T/Bの「売上原価」と後T/Bの「売上原価」は同じになります。
注意
棚卸減耗損や商品評価損がある場合は、その分だけ前T/Bの「商品」と後T/Bの「商品」の金額は異なります。
