次回の日商簿記試験(第163回)は2023年2月26日です

200%定率法1(償却率の計算)

問題

次の資料にもとづいて、【資料3】決算整理後残高試算表を完成させなさい。なお、当期は×7年4月1日から×8年3月31日までの1年間である。

【資料1】決算整理前残高試算表(一部)

【資料2】決算整理事項等

固定資産の減価償却は以下の方法で行う。期中に取得したものは月割で計算すること。

  • 建物A:取得原価¥2,000,000、定額法(償却率0.025)、取得日×1年4月1日、耐用年数40年、残存価額は取得原価の10%
  • 建物B:取得原価¥3,000,000、定額法(償却率0.034)、取得日×8年2月1日、耐用年数30年、残存価額はゼロ
  • 備品A:取得原価¥280,000、200%定率法(償却率は各自計算)、取得日×6年4月1日、耐用年数8年、残存価額はゼロ
  • 備品B:取得原価¥150,000、:200%定率法(償却率は各自計算)、取得日×7年10月1日、耐用年数5年、残存価額はゼロ

【資料3】決算整理後残高試算表(一部)




解答

解説

建物A

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 45,000 建物減価償却累計額 45,000

定額法で償却率を使う計算では次のようになります。

(取得原価ー残存価額)×償却率

=¥2,000,000×0.9×償却率0.025

=¥45,000

注意

「÷40年」で計算しても結果は同じになりますが、償却率が与えられている場合は必ず償却率を使って計算するようにして下さい。

建物B

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 17,000 建物減価償却累計額 17,000

¥3,000,000×償却率0.034×2か月/12か月=¥17,000

備品A

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 52,500 備品減価償却累計額 52,500

200%定率法では、定額法の償却率(1÷耐用年数)を2倍したものを定率法の償却率として計算します。

償却率は「(1÷8年)×2=0.25」となるので、減価償却費の計算は次のようになります。

(取得原価¥280,000ー期首減価償却累計額¥70,000)×0.25=¥52,500

MEMO

減価償却費の計算方法自体は従来の定率法(旧定率法)と同じです。償却率に何を使うかだけの違いです。

備品B

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 30,000 備品減価償却累計額 30,000

(取得原価¥150,000ー期首減価償却累計額¥0)×償却率0.4×6か月/12か月=¥30,000

償却率は「(1÷5年)×2=0.4」です。