問題
次の固定資産台帳の（ア）～（エ）に入る数字を答えなさい。なお、備品はすべて定額法（月割計算）によって減価償却を行っている。また、当期は×4年3月31日を決算日とする1年間である。
※備品Aと備品Bの残存価額は取得原価の10％、備品Cの残存価額はゼロである。
解答
（ア）79,200
（イ）216,000
（ウ）765,900
（エ）85,600
解説
固定資産台帳の記入は次のようになります。なお、差引期首（期中取得）帳簿価額は取得原価から期首減価償却累計額を差し引いて計算します。
備品Aについて
期首減価償却累計額
期首減価償却累計額は、取得してから前期末までの減価償却費の合計額となります。
備品Aは取得日（×1年6/1）～前期末（×3年3/31）までに22か月経過しているので、この期間に係る減価償却費（期首減価償却累計額）は次のように計算します。
￥288,000×0.9×22か月/72か月（6年）
＝￥79,200
当期の減価償却費
￥288,000×0.9÷6年
＝￥43,200
タイムテーブル
備品Bについて
取得原価
取得原価が不明なので、この金額を「Y」と置いて式を作ります。
備品Bは取得日（×2年9/1）～前期末（×3年3/31）までに7か月経過しているので、この期間に係る減価償却費の合計が期首減価償却累計額となります。
Y×0.9×7か月/72か月＝￥18,900
これを「Y」について解きます。計算方法が分からない人は次のように考えてください。
まず、上の式を次のように変形します。
6.3Y/72か月＝￥18,900
次に、両辺に72を掛けます。
6.3Y＝￥1,360,800
よって、Y（備品Bの取得原価）＝￥216,000となります。
当期の減価償却費
￥216,000×0.9÷6年
＝￥32,400
タイムテーブル
備品Cについて
備品Cは期中に取得しているので期首減価償却累計額はゼロです。当期の減価償却費は取得日（×4年2/1）～当期末（×4年3/31）までの2か月間で月割計算をします。
当期の減価償却費
￥360,000×2か月/72か月
＝￥10,000
注意
備品Cは残存価額がゼロという点に注意してください。タイムテーブル
分からなかった人は復習
【減価償却とは？】定額法による減価償却費の計算方法
【間接法】減価償却の仕訳と記帳方法および表示方法
資本的支出と収益的支出および固定資産台帳
