問題
次の資料にもとづいて、【資料3】貸借対照表を完成させなさい。なお、当期は×7年4月1日から×8年3月31日までの1年間である。
目標タイム 8分
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【資料1】決算整理前残高試算表（単位：円）
決算整理前残高試算表（一部）
×8年3月31日
| 建物 | 2,856,000 | ||
| 備品 | 112,500 |
【資料2】決算整理事項等
- 建物は×1年12月1日に取得したものであり、定額法（耐用年数：30年、残存価額：取得原価の10％、記帳方法：直接法）によって減価償却を行っている。
- 備品は×5年4月1日に取得したものであり、定率法（償却率：年25％、記帳方法：直接法）によって減価償却を行っている。
【資料3】貸借対照表（単位：円）
貸借対照表（一部）
×8年3月31日
| 建物 | ||||
| 減価償却累計額 | ||||
| 備品 | ||||
| 減価償却累計額 |
※減価償却累計額の表示方法は、科目別間接控除方式（科目ごとに減価償却累計額を控除する方式）によること。
解答
貸借対照表（一部）
×8年3月31日
| 建物 | 3,400,000 | |||
| 減価償却累計額 | 646,000 | 2,754,000 | ||
| 備品 | 200,000 | |||
| 減価償却累計額 | 115,625 | 84,375 |
解説
建物
取得原価の算定
記帳方法が直接法なので、決算整理前残高試算表の金額は期首の帳簿価額（取得原価ー期首減価償却累計額）を表しています。期首減価償却累計額は、取得日（×1年12月1日）から前期末（×7年3月31日）までの64か月分の金額となるので、取得原価をXと置いて計算式を作ると次のようになります。
取得原価Xー期首減価償却累計額（X×0.9×64か月/360か月（30年））＝前T/B￥2,856,000
（式をまとめる）X－0.16X＝￥2,856,000
（Xをまとめる）0.84X＝￥2,856,000
（両辺を0.84で割る）X＝￥3,400,000
よって、取得原価は￥3,400,000、期首減価償却累計額は￥544,000（＝￥3,400,000ー￥2,856,000）となります。
当期の減価償却費の計上
￥3,400,000×0.9÷30年＝￥102,000
貸借対照表の減価償却累計額
期首減価償却累計額￥544,000＋減価償却費￥102,000＝￥646,000
備品
取得原価の算定
定率法では、取得原価（または期首の簿価）に償却率を掛けて減価償却費を計算するので、（1－償却率）を掛けたものが期末の簿価となります。したがって、決算整理前残高試算表の備品の金額は「取得原価×0.75×0.75」ということになります。
ということは、逆に決算整理前残高試算表の備品の金額を0.75で2回割ったものが取得原価になります。
取得原価Y×0.75×0.75＝前T/B￥112,500
Y＝￥112,500÷0.75÷0.75
Y＝￥200,000
よって、取得原価は￥200,000、期首減価償却累計額は￥87,500（＝￥200,000ー￥112,500）となります。
当期の減価償却費の計上
（取得原価￥200,000ー期首減価償却累計額￥87,500）×0.25＝￥28,125
貸借対照表の減価償却累計額
期首減価償却累計額￥87,500＋減価償却費￥28,125＝￥115,625
貸借対照表における原則的な表示方法は、有形固定資産の科目ごとに減価償却累計額を表示する方法（科目別間接控除方式）となります。したがって、この場合は記帳方法として直接法を採用している場合でも、貸借対照表の表示は間接法と同じになります。
