【実際賃率と予定賃率】計算方法と仕訳、賃率差異の処理など

材料費の計算で予定価格を用いたように、労務費においても予定賃率による計算が認められています。例題を解きながら、実際賃率と予定賃率の意味や計算方法、仕訳のやり方、賃率差異の処理などについて勉強しましょう。

賃率の種類

前回の学習で、直接工の消費賃金は「＠賃率×作業時間」で計算すると説明しましが、この賃率には実際賃率の他に予定賃率を使って計算することも認められています。

実際賃率の計算方法

実際賃率は、直接工の実際賃金（要支払額）を実際の就業時間で割って算定します。

予定賃率の計算方法

予定賃率は、会計年度のはじめに当年度の賃金と就業時間を予想し、その予定賃金を予定就業時間で割って算定します。

実際賃率と予定賃率を使った例題

次に示す5月期の労務費に関するデータに基づいて、以下の各問いに答えなさい。

（問1）直接工の消費賃金について実際賃率を用いて計算した場合、賃金の消費に関する仕訳を示しなさい。
（問2）直接工の消費賃金について予定賃率を用いて計算した場合、賃金の消費に関する仕訳を示しなさい。
（問3）問2において、賃率差異勘定への振替えに関する仕訳を示しなさい。

実際賃率による計算（問1）

直接工の消費賃金のうち直接作業時間に係る分だけが直接労務費となり、それ以外はすべて間接労務費となります。

（１）直接労務費の計算

直接工の消費賃金は「賃率×作業時間」で計算するため、まず実際賃率を求めます。

（※）賃金要支払額＝（基本賃金￥1,870,000＋加給金￥480,000）－前月未払￥500,000＋当月未払￥550,000

この賃率に直接作業時間を掛けたものが直接労務費となります。

（２）間接労務費の計算

直接工の間接賃金

（１）で計算した直接工の賃金（直接作業時間分）以外はすべて間接労務費となります。

SHIBUYA

手待時間も支払対象となることに注意しましょう。

間接工賃金

間接工の消費賃金（要支払額）はすべて間接労務費となります。

（３）仕訳と勘定記入

仕訳

勘定記入のイメージ

予定賃率による計算（問2）

（１）直接労務費の計算

予定賃率は会計年度のはじめに当年度の賃金と就業時間を予想し、その予定賃金を予定就業時間で割って計算するので、「【資料4】直接工に関する当年度の予定データ」を使って計算していきます。

直接労務費は、予定賃率に当月の実際直接作業時間を掛けて計算します。

（２）間接労務費の計算

直接工の間接賃金

間接工賃金

間接工賃金は（問1）と同じく￥750,000です。

（３）仕訳と勘定記入

仕訳

勘定記入のイメージ

予定賃率に基づいて算定された予定労務費と実際賃率に基づいて算定された実際労務費との差額を賃率差異といいます。

※間接工賃金は（問1）と同じなので省略します。

賃率差異勘定への振替え（問3）

（１）賃率差異の計算

賃率差異は次のように計算します。

または、

（２）仕訳と勘定記入

仕訳

賃率差異は、賃金勘定から賃率差異勘定へ振り替えます。

勘定記入のイメージ

「予定労務費＜実際労務費」となる場合、予想よりも労務費が多く発生してしまったということを意味します。この差額は会社にとって不利になるので不利差異（借方差異）となります。

逆に「予定労務費＞実際労務費」となる場合は、予想よりも労務費を低く抑えることができたということになるので有利差異（貸方差異）となります。