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製造間接費の差異分析

製造間接費の差異分析

前回に引き続き、標準原価差異の差異分析について説明していきます。今回は製造間接費の差異分析です。実際原価計算における予定配賦とどこが異なるのかに注目してください。

能率差異とは?

ボキタロー

今回は第10章-2の例題および答えの数値を使って説明していきますので、こちらを別タブに表示しておくと見やすいと思います。
標準原価計算の一連の手続~問題を解きながら理解しよう~標準原価計算の一連の手続~問題を解きながら理解しよう~

「第10章-2:標準原価計算の一連の手続」では製造間接費に係る標準原価差異について総額のみを計算しましたが、今回はそれをさらに詳しく分析していこうと思います。

標準製造間接費¥88,000-実際製造間接費¥90,000

-¥2,000(不利差異)

実際原価計算との違い

実際原価計算における製造間接費の予定配賦

製造間接費の差異分析は第3章でも学習しましたが、実際原価計算における製造間接費の予定配賦の場合は予定配賦額(予定配賦率×実際操業度)と実際発生額とを比較して、両者の差額を予算差異と操業度差異に分析します。

標準原価計算における製造間接費差異の分析

これに対して標準原価計算では、製造間接費の標準原価、すなわち標準配賦額(標準配賦率×標準操業度)と実際発生額とを比較して製造間接費の標準原価差異を計算します。

したがって標準原価計算では、予算差異と操業度差異に加えて標準操業度と実際操業度とのズレから発生する差異が新たに生じるわけですが、これを能率差異として把握します。

能率差異の意味と計算方法

能率差異は作業能率の良否を示す差異であり、標準操業度と実際操業度との差に標準配賦率を掛けて計算します。

能率差異=標準配賦率×(標準操業度ー実際操業度)

能率差異がマイナス(標準操業度<実際操業度)の場合は、作業時間が目標値(標準操業度)よりも多くかかり過ぎたことを表すので不利差異となります。

逆に能率差異がプラス(標準操業度>実際操業度)の場合は、作業時間を目標値よりも少なく抑えることができたことを表すので有利差異となります。

変動費能率差異と固定費能率差異

なお、能率差異を変動費部分から生じるもの(変動費能率差異)と固定費部分から生じるもの(固定費能率差異)に分けて把握する方法もあります。

シュラッター図による製造間接費の差異分析

第10章-2の例題では、製造間接費の標準は公式法変動予算として設定されているので、実際原価計算で学習した製造間接費の予定配賦と同様にシュラッター図を書いて分析していきます。

「公式法変動予算って何?」と思った方はこちら。

公式法変動予算による予算の設定~予定配賦率と予定配賦額の計算~公式法変動予算による予算の設定~予定配賦率と予定配賦額の計算~
MEMO
慣れてくれば図から計算式を導けるようになるので、各差異の計算式は丸暗記する必要はありません。計算式は参考程度に考え、図の書き方だけマスターすれば大丈夫です。

ボキタロー

ただし、各金額の意味はしっかりと理解してくださいね。
シュラッター図による製造間接費の差異分析
注意
固定費予算額と基準操業度は1か月あたりの数値を使います。
  • 固定費予算額¥57,000=¥684,000÷12か月
  • 基準操業度190時間=2,280時間÷12か月

予算差異の計算

予算許容額¥93,000ー製造間接費実際発生額¥90,000

¥3,000(有利差異)

予算許容額変動費率@¥200×実際操業度180時間+固定費予算額¥57,000

能率差異の計算

変動費能率差異

変動費率@¥200×(標準操業度176時間ー実際操業度180時間)

-¥800(不利差異)

固定費能率差異

固定費率@¥300×(標準操業度176時間ー実際操業度180時間)

-¥1,200(不利差異)

操業度差異の計算

固定費率@¥300×(実際操業度180時間ー基準操業度190時間)

ー¥3,000(不利差異)

標準製造間接費の分析方法

上で行った分析方法(四分法)のほかに、標準製造間接費の分析方法には次のようなものがあります。

標準製造間接費の分析方法

※四分法における予算差異は消費差異、操業度差異は不働能力差異ともいいます。

MEMO
二分法は日商簿記2級の試験とは関係ないと思われるので説明を省略します。

三分法(1)について

変動費能率差異と固定費能率差異を区分せずに両者の合計を能率差異として把握します。日商簿記試験では最も多く出題されている方法です。

三分法(2)について

四分法や三分法(1)では固定費からも能率差異を計算していますが、固定費は能率の良し悪しに関係なく一定額が発生するものです。

作業時間を短縮して削減できるのは変動費のみなので、変動費部分のみを能率差異として把握し、固定費部分は操業度差異に含めて把握するというのがこの方法です。

固定費能率差異を操業度差異に含める場合