次回の日商簿記試験(第162回)は2022年11月20日です

標準原価差異分析の問題2(直接労務費差異)

問題

当社では全部標準原価計算を採用している。次の資料をもとに直接労務費差異を計算し、さらにそれを賃率差異と作業時間差異に分析しなさい。借方差異か貸方差異かも明示すること。

【資料】

1.原価標準(製品1個あたりの標準原価)

・直接労務費:2,000円/時間×0.5時間=1,000円

2.生産データ

月初仕掛品 300個 (40%)
当月投入量 2,800個
合計 3,100個
月末仕掛品 100個 (80%)
完成品 3,000個

(注)直接材料はすべて工程の始点で投入しており、( )内の数値は加工進捗度を表している。

3.当月における実際直接労務費は3,075,000円、実際直接作業時間は1,500時間であった。




解答

直接労務費差異:115,000円(借方差異)

賃率差異:75,000円(借方差異)

作業時間差異:40,000円(借方差異)

解説

直接労務費差異の分析図

直接労務費差異の分析図はこのようになります。この図をもとに各数値を計算していきましょう。

直接労務費差異の計算

標準直接労務費と実際直接労務費の差額が直接労務費差異となります。

標準直接労務費

標準賃率2,000円/時間×標準作業時間1,480時間(※1)=2,960,000円

(※1)製品1単位あたり標準作業時間0.5時間/個×当月投入換算量2,960個

当月投入換算量の計算

加工費(直接労務費と製造間接費)は完成品換算量によって計算するということを忘れないでください。

直接労務費差異

標準直接労務費2,960,000円ー実際直接労務費3,075,000円=△115,000円(不利・借方)

MEMO1
当月の直接労務費が目標金額(標準直接労務費)よりも多くなってしまったため、不利差異(借方差異)となります。
MEMO2
直接労務費差異は、賃率差異と作業時間差異の合計として計算しても構いません。

賃率差異の計算

賃率差異は、標準賃率と実際賃率の差に実際作業時間を掛けて計算します。

(標準賃率2,000円/時間ー実際賃率2,050円/時間(※2))×実際作業時間1,500時間=△75,000円(不利・借方)

(※2)実際直接労務費3,075,000円÷実際直接作業時間1,500時間

MEMO
賃率が目標値(標準賃率)よりも高くなってしまったため、不利差異(借方差異)となります。

作業時間差異の計算

作業時間差異は、標準賃率に標準作業時間と実際作業時間の差を掛けて計算します。

標準賃率2,000円/時間×(標準作業時間1,480時間ー実際作業時間1,500時間)=△40,000円(不利・借方)

MEMO
作業時間が目標値(標準作業時間)よりも多くなってしまった(作業に無駄が生じた)ため、不利差異(借方差異)となります。