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減価償却費の仕訳方法(間接法と直接法)

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※減価償却累計額は固定資産から控除する形で借方に表示します(ただし、精算表や試算表では貸方に表示します)。


購入初年度の処理

前のページでは減価償却費の計算方法を見てきましたが、このページでは計算した減価償却費をどのように処理(仕訳)するのかを説明します。

減価償却費の処理方法としては、間接控除法(間接法)直接控除法(直接法)という2つの方法があります。

例題 次の資料に基づいて建物の減価償却費を計算しなさい。なお、当期は×1年12月31日を決算日とする1年間である。

【資料】
取得日     :×1年4月1日
取得原価    :¥120,000
耐用年数    :20年
残存価額    :取得原価の10%
減価償却方法  :定額法による。

※減価償却費の金額は、前のページで説明したように¥4,050となります。

減価償却費 = ¥120,000 × 0.9 × 9か月/240か月 = ¥4,050

間接控除法(間接法)による仕訳方法

間接法は、固定資産の金額を直接減少させないで、減価償却累計額(げんかしょうきゃくるいけいがく)勘定を使って間接的に控除する方法です。

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 4,050 建物減価償却累計額 4,050

減価償却累計額は資産である建物の取得原価を間接的に減額するための勘定科目です。このように、資産のマイナスとしての性質を有する勘定科目のことを評価勘定といいます。

減価償却累計額は資産(借方項目)のマイナスとしての性質を有するので、試算表や精算表では貸方に表示されますが、貸借対照表に表示する場合は貸方に表示せずに、対応する資産から控除する形で借方に表示します。

この問題の場合の貸借対照表へは次のように表示します。

 建     物  120,000 
減価償却累計額    4,050  115,950 ←「建物」の帳簿価額(取得原価-減価償却累計額)


直接控除法(直接法)による仕訳方法

直接法は、減価償却累計額勘定を使わずに直接固定資産の金額を減少させる方法です。

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 4,050 建物 4,050

貸借対照表においては取得原価から減価償却累計額を控除した残額のみを表示します。

  建   物   115,950 ←「建物」の帳簿価額(取得原価-減価償却累計額)

どちらの方法も帳簿価額(取得原価-減価償却累計額)は同じになることを確認してください。


購入2年目以降の処理

例題 ×2年12月31日の決算となり、上記の建物について減価償却を行う。

×2年度においては、期首(×2年1月1日)から期末(×2年12月31日)までの1年間フルに固定資産を利用しているわけですから、減価償却費も1年分として計算します。

減価償却費 = ¥120,000 × 0.9 × 12か月/240か月 = ¥5,400

間接控除法(間接法)による仕訳方法

減価償却費の金額が変わるだけで仕訳自体は購入初年度と同じです。仕訳と貸借対照表の表示は以下の通りです。

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 5,400 建物減価償却累計額 5,400

・貸借対照表の表示

 建     物  120,000 
減価償却累計額    9,450  110,550 ←「建物」の帳簿価額(取得原価-減価償却累計額)

減価償却累計額の金額は、購入時から当期末までの減価償却費の累計額なので、前期の¥4,050と当期の¥5,400の合計額となります。

減価償却のタイムテーブル

※dep:減価償却費


直接控除法(直接法)による仕訳方法

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 5,400 建物 5,400

・貸借対照表の表示

 建    物     110,550

直接法では減価償却費を建物の取得原価(帳簿価額)から直接控除します。

×1年度末の簿価:¥115,950 - ×2年度の減価償却費:¥5,400 = ¥110,550

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<第4章-4:減価償却費の仕訳方法(間接法と直接法)>
第4章-3:固定資産の購入時の処理と減価償却費の計算 第4章-5:固定資産の売却時の処理
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