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減価償却費の仕訳方法(間接法と直接法)

このページでは、間接法と直接法それぞれによる減価償却費の処理方法および貸借対照表への表示方法などについて解説しています。



購入初年度の処理

前のページでは減価償却費の計算方法を見てきましたが、このページでは計算した減価償却費をどのように処理(仕訳)するのかを説明します。

減価償却費の処理方法としては、間接控除法(間接法)直接控除法(直接法)という2つの方法があります。

例題 次の資料に基づいて建物の減価償却費を計算しなさい。なお、当期は×1年12月31日を決算日とする1年間である。

【資料】
取得日     :×1年4月1日
取得原価    :¥120,000
耐用年数    :20年
残存価額    :取得原価の10%
減価償却方法  :定額法による。

※減価償却費の金額は、前のページで説明したように¥4,050となります。

減価償却費 = ¥120,000 × 0.9 × 9か月/240か月 = ¥4,050

間接控除法(間接法)による仕訳方法

間接法は、直接固定資産の金額を減少させないで、減価償却累計額(げんかしょうきゃくるいけいがく)勘定を使って間接的に控除する方法です。

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 4,050 建物減価償却累計額 4,050

減価償却累計額は資産(借方項目)である建物の取得原価を減額するための勘定科目なので貸方の項目となります。

ただし、貸借対照表に表示する場合は貸方に表示せずに、対応する資産から控除する形で(借方のマイナス項目として)表示します。

したがって、この問題の場合の貸借対照表へは次のように表示します。

 建       物  120,000
 減価償却累計額    4,050   115,950 ←「建物」の帳簿価額(取得原価-減価償却累計額)


直接控除法(直接法)による仕訳方法

直接法は、減価償却累計額勘定を使わずに直接固定資産の金額を減少させる方法です。

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 4,050 建物 4,050

貸借対照表においては取得原価から減価償却累計額を控除した残額のみを表示します。

  建   物   115,950 ←「建物」の帳簿価額(取得原価-減価償却累計額)

どちらの方法も帳簿価額(取得原価-減価償却累計額)は同じになることを確認してください。


購入2年目以降の処理

例題 ×2年12月31日の決算となり、上記の建物について減価償却を行う。

×2年度においては、期首(×2年1月1日)から期末(×2年12月31日)までの1年間フルに固定資産を利用しているわけですから、減価償却費も1年分として計算します。

減価償却費 = ¥120,000 × 0.9 × 12か月/240か月 = ¥5,400

間接控除法(間接法)による仕訳方法

減価償却費の金額が変わるだけで仕訳自体は購入初年度と同じです。仕訳と貸借対照表の表示は以下の通りです。

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 5,400 建物減価償却累計額 5,400

・貸借対照表の表示

建      物     120,000
減価償却累計額      9,450    110,550

減価償却累計額の金額は、購入時から当期末までの減価償却費の累計額なので、前期の¥4,050と当期の¥5,400の合計額となります。

間接法による減価償却のタイムテーブル

直接控除法(直接法)による仕訳方法

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 5,400 建物 5,400

・貸借対照表の表示

 建    物     110,550

直接法では減価償却費を建物の取得原価(帳簿価額)から直接控除します。

×1年度末の簿価:¥115,950 - ×2年度の減価償却費:¥5,400 = ¥110,550

直接法による減価償却のタイムテーブル
face04 Zzz。。。。。。


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第4章-4:固定資産の購入時の処理と減価償却費の計算 第4章-6:固定資産の売却時の処理
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第0章:本章に入る前に

第1章:現金預金

第2章:商品売買

第3章:手形取引

第4章:有価証券および固定資産

第5章:その他債権債務

第6章:決算手続き

第7章:各帳簿等および財務諸表

第8章:伝票会計

参考:日商簿記3級無料講座の勘定科目一覧

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