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第4章-5:減価償却費の仕訳方法①(間接法)



減価償却費の処理方法

前のページでは減価償却費の計算方法について説明しましたが、このページでは計算した減価償却費をどのように処理するのかについて見ていきます。

減価償却費の処理(記帳)方法としては、間接控除法(間接法)直接控除法(直接法)という2つの方法があります。このページでは、まず間接法について学習し、次のページで直接法について学習します。


購入年度の処理

前回使った例題と同じもので説明していきますので、減価償却費の計算方法が分からないという人は前のページに戻って復習してください。

例題 次の資料に基づいて建物の減価償却費を計算しなさい。なお、当期は×1年12月31日を決算日とする1年間である。

【資料】
取得日:×1年4月1日
取得原価:¥120,000
耐用年数:20年
残存価額:取得原価の10%
減価償却方法:定額法
記帳方法:間接法

※減価償却費の金額は、前のページで説明したように¥4,050となります。

減価償却費 = ¥120,000 × 0.9 × 9か月/240か月 = ¥4,050

なお、減価償却費は費用(損益計算書の項目)なので、増加(発生)すれば借方に記入します。

減価償却費勘定

間接法による仕訳

間接法は、価値の減少分を固定資産の取得原価から直接減少させずに、減価償却累計額(げんかしょうきゃくるいけいがく)勘定を使って間接的に控除する方法です。

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 4,050 建物減価償却累計額 4,050

減価償却累計額は資産である建物の取得原価を間接的に減額するための勘定科目です。このように、資産の実質的な価値を表すために当該資産の金額をマイナスするために用いる勘定のことを評価勘定といいます。

減価償却累計額は資産のマイナスとしての性質を有するので、増加すれば貸方に、減少すれば借方に記入します。

貸借対照表における表示方法

減価償却累計額は試算表や精算表では貸方に表示されますが、貸借対照表に表示する場合は貸方に表示せずに、対応する固定資産から控除する形で借方に表示します。

間接法による貸借対照表の表示1

間接法では「建物」の金額が取得原価を表し、「減価償却累計額」は取得してから当期末までの価値の減少分(減価償却費の累積額)を表します。また、取得原価から減価償却累計額を控除した金額が現時点における固定資産の実質的な価値、すなわち帳簿価額(簿価)となります。

取得原価と減価償却累計額の関係1

要するに間接法では、まず取得原価を示して、そこから「これだけ価値が減少しましたよ」というかたちで表示するわけです。


購入2年目以降の処理

減価償却費の計算

例題 ×2年12月31日の決算となり、上記の建物について減価償却を行う。

×2年度においては、期首(×2年1月1日)から期末(×2年12月31日)までの1年間フルに固定資産を利用しているわけですから、減価償却費も1年分として計算します。

減価償却費 = ¥120,000 × 0.9 × 12か月/240か月 = ¥5,400

間接法による仕訳と貸借対照表の表示

金額が変わるだけで仕訳や表示方法は購入年度と同じです。

・間接法による仕訳

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 5,400 建物減価償却累計額 5,400

・貸借対照表の表示

間接法による貸借対照表の表示2

減価償却累計額の金額は取得してから当期末までの減価償却費の累計額なので、前期の¥4,050と当期の¥5,400の合計額となります。

取得原価と減価償却累計額の関係2
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 第1章:現金および預金
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