両者区分調整法による銀行勘定調整表の作成方法

銀行勘定調整表の作成方法には3つの方法がありますが、ここではまず両者区分調整法について学習します。この方法は3つの中で最も重要で基本となるものなのでしっかりとマスターしましょう。

両者区分調整法とは？

銀行勘定調整表の作成方法

銀行勘定調整表の作成方法には、両者区分調整法（適正残高調整法）、企業残高基準法、銀行残高基準法という3つの方法があります。

日商簿記2級試験でよく出題されるのは企業残高基準法と銀行残高基準法ですが、この2つを理解するためには両者区分調整法の理解が必要となります。

まずは両者区分調整法をしっかりとマスターして、企業残高基準法と銀行残高基準法は、両者区分調整法との関係を理解していれば大丈夫だと思います。

前回までのおさらい

銀行勘定調整表のひな形を説明する前に不一致の原因となるものとその処理方法を簡単におさらいしておきます。

修正仕訳が必要なもの（企業側の調整項目）

修正仕訳が不要なもの（銀行側の調整項目）

両者区分調整法による銀行勘定調整表のひな形

両者区分調整法による銀行勘定調整表は、一般に次のような形をしています。

左側の一番上には企業における（決算整理前の）当座預金勘定残高を記入し、右側の一番上には銀行残高証明書の残高を記入します。

不一致の原因のうち企業側の調整項目については左側に記入していき、当座預金勘定残高を加減して適正残高に調整します。また、銀行側の調整項目については右側に記入していき、銀行残高証明書の残高を加減して適正残高に調整します。

両者区分調整法による銀行勘定調整表の作成

SHIBUYA

それでは、例題を使って実際に両者区分調整法による銀行勘定調整表を作成してみましょう。

解答・解説

①「いまだ銀行に呈示されていない」という文言から未取付小切手であることがわかります。したがって、銀行勘定調整表の右側の減算項目に記入します。

②「金庫に保管されたままになっていた」という文言から未渡小切手であることがわかります。したがって、銀行勘定調整表の左側の加算項目に記入します。

③「連絡未達のため」という文言から引落の連絡未通知であることがわかります。したがって、銀行勘定調整表の左側の減算項目に記入します。

④「銀行の営業時間外であったため」という文言から時間外預入であることがわかります。したがって、銀行勘定調整表の右側の加算項目に記入します。

⑤「貸借逆に記帳していた」という文言から誤記入であることがわかります。したがって、銀行勘定調整表の左側の加算項目に記入します。

⑥「未取立てであった」という文言から未取立小切手であることがわかります。したがって、銀行勘定調整表の右側の加算項目に記入します。

以上のことを踏まえて、両者区分調整法によって銀行勘定調整表を作成すると次のようになります。

なお、修正仕訳は以下の通りです。当座預金勘定だけでなく、相手科目の修正も必要となる点に注意しましょう。

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銀行勘定調整表の形式に決まったものがあるわけではありません。解答用紙などに記載されている形式に応じて柔軟に対応してください。