減価償却費の計算方法～（旧）定率法・200％定率法・生産高比例法～

減価償却費の計算方法は3級で学習した定額法のほかにも様々な方法があります。2級では新たに定率法（200％定率法）と生産高比例法を学習します。

定率法による減価償却費の計算方法

定率法とは？

未償却残高とは、取得原価から期首減価償却累計額を差し引いたものをいいます。いわゆる帳簿価額（簿価）と考えてもらえば結構です。

定率法による減価償却費の計算式

定率法の特徴

減価償却累計額は年々大きくなっていくので、逆に簿価は年々小さくなっていきます。

定率法では簿価に毎期一定の償却率を掛けて減価償却費を計算するので、減価償却費も年々減っていく（逓減していく）という特徴があります。

これは余談ですが、会計には「費用はなるべく早く多めに計上しよう」というルールがあります（これを保守主義の原則といいます）。

このルールに照らして見ると、毎期均等額の減価償却費を計上する定額法よりも、早期に多額の減価償却費を計上する定率法の方が望ましいということができます。

定率法による減価償却費の計算と仕訳

問1：×2年3月31日の仕訳

×1年度期首（×1年4月1日）における備品減価償却累計額の金額はゼロ（簿価＝取得原価）なので、減価償却費は次のような計算になります。

SHIBUYA

これは1年間の減価償却費の金額なので、もし期中に取得した場合は月割で計算してください。

問2：×3年3月31日の仕訳

購入から2年目以降の減価償却費の計算では、取得原価から期首減価償却累計額を控除した金額に年償却率を掛けて計算します。

×2年度期首（×2年4月1日）における備品減価償却累計額の金額は￥20,000なので、減価償却費は以下の計算になります。

ちなみに、×3年度の減価償却費は次の通りです。

200％定率法とは？

平成19年の税制改正によって残存価額という概念が撤廃され、残存価額をゼロとして（厳密には備忘価額の1円まで）償却できるようになりました。

しかし、従来の定率法の償却率は残存価額がゼロの場合に計算ができないという問題が生じます。そこで、新たな計算方法による償却率が誕生しました。

SHIBUYA

200％定率法と区別するため、最初に説明した定率法を「旧定率法」という場合もあります。

もし試験で200％定率法が出題された場合、償却率を自分で計算しなくてはならないというケースも考えられるので、念のため200％定率法における償却率の計算方法も知っておきましょう。

まず定額法の償却率を求めます。定額法の償却率は「１÷耐用年数」で計算します。

次に、定額法の償却率（0.125）を２倍したもの（0.25）を定率法の償却率として減価償却費を計算します。例題2では当期首に取得しているので、減価償却累計額はゼロ（簿価＝取得原価）となります。

SHIBUYA

200％定率法と旧定率法は計算に用いる償却率が異なるだけであって、計算方法自体はどちらも同じです。

生産高比例法による減価償却費の計算方法

生産高比例法とは？

生産高比例法による減価償却費の計算式

生産高比例法では、取得原価から残存価額を控除したものに、固定資産の利用度（当期の利用量を総利用可能量で割ったもの）を掛けて減価償却費を計算します。

生産高比例法による減価償却費の計算と仕訳

問1：×2年3月31日の仕訳

問2：×3年3月31日の仕訳